死亡保険、医療保険をはじめ、生命保険にはさまざまな種類があり、また各種特約が付加できるようになっていて、どんな保険にどれくらい入ればいいのか、わかりにくいのが正直なところでしょう。社会人になって新たに保険加入を検討するとき、あるいは、すでに加入した保険がはたして自分に合っているのかどうかを点検する際には、どのようなポイントに注意すればいいのでしょうか。

生命保険を理解するには、まずは基本となる死亡保障と医療保障があることを知る必要があります。死亡保障はその人が亡くなったときの経済的リスクに備えるための保険で、医療保障は病気やケガで入院・手術を受けたときの経済的リスクに備えるためのものです。これらの保障をどの程度つけるのか、どのような保険でカバーするのかを考えることが大事なポイントとなります。

保険の役割は、頻度に関わらず、「もしも」のことが発生したときの経済的ダメージが大きいものに備えることです。家計の予備費などでまかなえるものは、むしろ貯蓄で備えれば十分です。リスクに合わせて加入することが「最適化」といえます。

では、20代シングルにとっての死亡保障を考えてみましょう。
シングルで扶養家族がいない場合は、通常、それほど高額な死亡保障は不要です。基本的には、200万～300万円程度の葬儀費用などの身辺整理代で十分でしょう。

ただし、自由業・自営業などで事務所や店をたたむ費用がかかるなど身辺整理代がかかると見込まれる場合は、その分もプラスして備える必要があります。また、亡くなったときに返済が残ってしまうローンなどを借りている場合も死亡保障を上乗せしておくと、もしものときに家族に迷惑をかけずに済みます。他にも、万が一のときに親に残したいという希望がある場合は、やはり上乗せして死亡保障を考えるといいでしょう。

もちろん、将来、結婚・出産などでライフステージが変化したときには、保険の見直しが必要です。ただし、「将来の結婚に備えて」などと、シングルのうちから高額な死亡保障をつける必要はありません。

医療保障に関しては、シングルかどうかや年齢が若いかどうかよりも、保障の柱としてしっかり入っておきたいものです。いくら若くても、病気やケガで入院したり手術をしたりする可能性はあります。

会社員の場合は傷病手当金（入院・自宅療養をしても、休業4日目から最長1年6カ月まで、標準報酬日額の3分の2が支給される）があるため、20代シングルの会社員・公務員であれば日額5,000～1万円の医療保障を確保しておくといいでしょう。自由業・自営業の場合はそうした制度がなく、所得補償の意味も込めて、より厚めの医療保障をつけると安心でしょう。

医療保障に使える貯蓄が十分にある場合は経済的リスクがないので、医療保障に備える必要はないといえます。しかし、20代シングルで医療保障用の貯蓄が準備できている人の方が少ないのではないでしょうか。そうなると、医療保障をしっかり備えておく必要があります。

20代シングルの医療保障でより注意すべきは女性です。女性は妊娠がわかると、経過が順調でも産褥（じょく）期がすぎるまでは医療保険に加入できなくなってしまいます。また、20代の女性は出産や婦人科系の疾病(がんも含む)による入院・手術も少なくない年代です。ですので、女性の場合は「20代だからなおさら」しっかりと加入しておくことが大事です。女性疾病特約やがん保険などを付加することも、保険料が許せば合理的といえます。

参考１：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（平成28年度）によれば、入院中の1日あたりの自己負担額の平均は1万9,835円となっている（*1）。
参考２：国立がん研究センターがん対策情報センターは「子宮頸がんは近年20歳代の若年層で急激に増えている」と指摘している（*2）。