これまで自身で収入を得ていた女性が家庭に入り専業主婦になった際、まず気になるのは「夫に万一のことがあったら…」「もしも夫が病気やケガで入院したり、手術をしたりすることになったら…」のふたつではないでしょうか。
これまでは自立して自分にもそれなりの収入があったという人でも、結婚後に仕事を辞めていったん専業主婦になってしまうと、よほど特殊な資格やスキルがない限り、再就職には時間がかかってしまう可能性が高くなります。夫にもしものことがあった場合、生活費を確保するためにすぐに職探しを始めたとしても、満足できる収入が得られる職に就けない可能性も十分に考えられます。

こうした不安に対応するために見直す保険としては、次のようなものが考えられます。
・夫が亡くなったとき　⇒　死亡保険
・夫が病気やケガで入院・手術をしたとき　⇒　医療保険(がん保険含む)

＜夫の死亡保険＞
結婚後は夫を被保険者とする死亡保険を見直す必要があります。ただし、まだ子どもがいないのであれば何千万円もの死亡保険金は不要です。ですが、万一のことがあったときに、夫の葬儀費用と妻の当面の生活費などがまかなえる程度の死亡保険金があると安心です。
結婚しても働き続ける女性もいますので、実際の夫の死亡保険金額は以下のような目安で考えてはいかがでしょうか。夫が自営業の場合は退職金もなく、遺族年金も厚生年金よりも少ないことから、目安額は少し多めにしておきたいもの。既契約も新規契約も、保険金受取人は妻にしておくことをお忘れなく！
なお、葬儀費用は生涯必要なため、家計にゆとりがありそうなら、その分は終身保険でカバーしておくのもひとつの方法です。

夫の死亡保険金額の目安
　夫：会社員・公務員 (子どもなし)
　　　妻が会社員・公務員の場合：1,000万円
　　　妻が専業主婦・パートの場合：1,000万円～2,000万円
　夫：自営業 (子どもなし)
　　　妻が会社員・公務員の場合：1,000万円～2,000万円
　　　妻が専業主婦・パートの場合：1,000万円～3,000万円

＜夫の医療保険＞
一方、医療保険については、若いからといって大ケガや重篤な病気にかからないという保証はありませんので、しっかり備えておきましょう。入院時、通院時、手術時の保障額や保障期間なども確認したいものです。また、医療保険は、終身型がオススメです。若いうちは定期型でもいいですが、40代までには終身型に切り替えておくことが望ましいです。
入院給付金日額の目安を整理すると次のようになります。自営業者の方は会社員のような傷病手当金制度がないため、休業補償の意味も含めて厚めに備えておきたいものです。

夫の医療保障の目安
　夫：会社員・公務員　入院日額…　5,000円～1万円
　夫：自営業　　　　　入院日額…　1万円～1万5,000円
＊がんに備えたい場合は別途がん保険に加入する

結婚で働き方などに変化があった女性についても保険の見直しが必要です。やはり、死亡保険と医療保険（がん保険含む）についてチェックしましょう。

＜妻の死亡保険＞
結婚後の女性の死亡保険についても、見直す必要があります。子どもがいない家庭で、専業主婦をしている場合と結婚後も働き続けている場合の死亡保険はどう考えたらいいか、目安で考えてみましょう。
葬儀費用をベースに、住宅ローン等で家計への貢献度が大きい場合はプラスして考えましょう。既契約も新規契約でも、保険金受取人は夫にしましょう。妻の場合も、葬儀費用は生涯必要なため、家計にゆとりがありそうなら、その分程度は終身保険でカバーしておくのもひとつの方法です。

妻の死亡保険金額の目安
　会社員・公務員の場合（子どもなし）…500万円～1,000万円
　専業主婦・パートの場合（子どもなし）…200万円～500万円

＜妻の医療保険＞
結婚後、実は大事なのは女性の医療保険です。なぜなら、これから妊娠する可能性があるわけですが、妊娠中は医療保険に入るのは一般的にはむずかしいためです。できれば、婚約をしたタイミングで医療保険に入るようにしましょう。
女性は妊娠や出産に備えると同時に、20代、30代では男性よりもがん罹患率が高いこと（厚生労働省「平成26年患者調査」より）からも、がん保険に加入するか、女性疾病特約を付加して子宮頸がんや乳がんなど女性特有の病気に対する備えも考えておいた方がさらに安心です。
入院日額の目安を整理すると次のようになります。

妻の医療保障の目安
　入院日額…　5,000円～1万円
＊がん保険や女性疾病特約も検討を