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がんの治療に必要な費用とは?がん保険の必要性と選び方

公開日:2020/06/10

厚生労働省が2018年に発表した人口動態統計によると日本人の40代以上の多くががんで亡くなっているとのデータがあります。とても怖い印象があるがんですが、実はよくわからないという人も多いのではないでしょうか。年代ごとのがんリスクや、今どきのがんの治療法、最近の治療に合ったがんへの備え方を考えます。

がんの基礎知識

がんの基礎知識

がんの現状

日本人に最も多い死因はがんです。日本人の40代以上の多くががんで亡くなっており、2番目の心疾患と比べると2倍近くの人ががんで亡くなっています。そのため、がんはとても怖い病気というイメージをもたれていますが、一方で、最近はがんと診断されても、治療をして治った人、治療をしながら仕事や日常生活をしている人は大勢います。がんにかかることは、もはや特別なことではないと理解した上で、その時が来ても慌てず、適切な対処ができるようにしておきたいものです。

図表1「日本人の死因トップ5 平成30年(2018年)」
順位 死因 死亡総数に占める割合
1 悪性新生物 27.4%
2 心疾患 15.3%
3 老衰 8.0%
4 脳血管疾患 7.9%
5 肺炎 6.9%

まずは、今どきのがんについて、基本的な知識をつけていきましょう。

図表2「男女別 死亡数が多いがんの部位(2018)」
1位 2位 3位 4位 5位
男性 大腸 膵臓 肝臓 大腸を結腸と直腸に分けた場合、結腸4位、直腸7位
女性 大腸 膵臓 乳房 大腸を結腸と直腸に分けた場合、結腸2位、直腸10位
男女計 大腸 膵臓 肝臓 大腸を結腸と直腸に分けた場合、結腸3位、直腸7位

図表2は、死亡数が多いがんの部位を男女別に示しています。男性の場合は、肺がん、胃がん、大腸がん、膵臓(すいぞう)がん、肝臓がんの順で多くなっています。一方、女性の場合には、大腸がん、肺がん、膵臓(すいぞう)がん、胃がん、乳がんの順となっています。

図表3は、がんによる死亡率を年齢別・男女別に示しています。男女とも、60歳代からがんによる死亡率が増加して、高齢になるほど高くなっています。また、60歳代以降は、男性のがん死亡率が女性よりも顕著に高いこともわかります。ただし、20代から50代半ばまでの比較的若い年代では、女性の方ががんで亡くなる割合が高くなっています。

図表3「年齢階級別がん死亡率(全部位2018年)」

図表3「年齢階級別がん死亡率(全部位2018年)」

また、図表4の国立がん研究センターと国立成育医療研究センターが発表したがん患者に関する報告書によると、15歳から39歳の思春期・若年成人を示す「AYA世代」では、女性が患者の約 80%を占めています。このうち、15 歳から19 歳では男女の患者数にほぼ差はありませんが、20歳以上になると年齢が上がるほどに女性の割合が増えています。

図表4「AYA世代におけるがん患者数」

図表4「AYA世代におけるがん患者数」

がんは早期に治療を始めることが重要

図表5は、国立がん研究センターが発表した、がんの各ステージにおける5年生存率を部位別で分けたデータになります。すべてのがん患者の5年生存率は66.4%になっています。ただし、がんにかかった部位別に見てみると、部位によって生存率に差が出ることがわかります。また、がんのステージ(病期)が進むほど、生存率が下がる傾向があります。このデータからも、がんは早期に発見をして、なるべく早い時期に治療を始めるほど、生存率が高くなることがわかります。

図表5「がんの部位別5年生存率」
がんのステージ(病期)
病名 1期 2期 3期 4期 全体
全がん 66.4%
94.7% 67.6% 45.7% 8.9% 71.4%
大腸 95.1% 88.5% 76.6% 18.5% 72.6%
肝臓 60.8% 43.9% 14.3% 2.6% 40.4%
81.6% 46.7% 22.6% 5.2% 41.4%
乳房(女性) 99.8% 95.7% 80.6% 35.4% 92.2%
食道 82.5% 50.3% 25.3% 12.1% 45.7%
膵臓 45.5% 18.4% 6.4% 1.4% 9.8%
子宮頚部 95.0% 79.6% 62.0% 25.0% 75.0%
子宮体部 96.8% 91.7% 72.8% 22.3% 82.2%
前立腺 100% 100% 100% 61.3% 98.8%
膀胱 87.8% 59.2% 45.1% 19.2% 68.4%
咽頭 95.1% 89.5% 72.2% 47.7% 80.6%
胆嚢 84.4% 25.7% 9.0% 1.3% 29.3%

がんの治療方法

がん(悪性腫瘍)の3つの特徴

がんには、以下の3つの特徴があります。

  1. (1)自律性増殖:がん細胞は、自律的に勝手に増殖を続けます。
  2. (2)浸潤(しんじゅん)と転移:がん細胞は周囲にしみ出るように広がり、体のあちこちに転移して新しいがん組織をつくり出します。
  3. (3)悪液質(あくえきしつ):がん組織は、体内の栄養をどんどん奪い、体を衰弱させます。

がんの三大治療(健康保険適用)

がんの治療方法には、手術、放射線治療、抗がん剤治療の3つの治療法が代表的です。科学的根拠に基づいた最も効果が高いとされる治療を「標準治療」といいますが、それぞれのがんの種類や状態に応じた標準治療は、主にこれら3つの治療法のいずれか、もしくはそれぞれを組み合わせた方法で行われています。

(1)手術

がんを外科的手術によって摘出します。手術では、がん細胞と一緒に周囲の正常な部位も一定範囲取り除くことになるため、体には大きな負担がかかります。身体への負担を軽くするため、手術方法にもさまざまな工夫がなされます。手術によって完全にがん細胞を取り出すことができれば、体内からがんをなくすことができます。ただし、がん細胞はとても小さく、検査や手術の段階では気が付かないほど小さながんが体内に隠れている場合などは、手術では完全に取り除くことができません。こうして体内に潜んでいたがんが大きくなって、後から発見されることを、がんの転移や再発と言います。

(2)放射線治療

がんのある場所を狙って体の外から放射線を照射し、がん細胞を死滅させたり、がん細胞の増殖を抑えたりする治療法です。手術とは違い、直接体に傷を付けることなく、狙ったがんを小さくする効果が期待できますが、周囲の正常な細胞にも影響を与えるため、副作用もでてきます。治療の効果や副作用の大きさは、がんの種類や状況によっても異なります。

(3)抗がん剤治療

抗がん剤を点滴や注射などで血管に入れる方法と、抗がん剤を錠剤や飲み薬として服用する方法の2種類があります。手術や放射線治療が、がんのある局所をめがけて治療をするのに対して、抗がん剤治療では、身体全体に薬を行きわたらせるため、見えないがん細胞にも影響を与えることができます。ただし、健康な細胞にも影響を与えるため、人によっては強い副作用が出ることがあります。

がんの先進医療とは

先進医療とは、患者の治療の選択肢を広げるために、厚生労働大臣によって定められた高度の医療技術を用いた特定の治療法のことです。健康保険が利用できないため、患者の自己負担額は全額になります。ただし、先進医療と一緒に行われる通常の治療(診察・検査・投薬・注射・入院等)には健康保険が利用できます。先進医療は特別な治療のため、施術できる病院数が限られている点には注意が必要です。

図表6「がんの先進医療にかかる費用の目安」
先進医療技術 技術料金(1件当たり平均額) 平均入院期間 年間実施件数
陽子線治療 2,697,658円 19.8日 1,295件
重粒子線治療 3,089,343円 9.6日 720件

がんの治療にかかる費用

がんの治療にかかる費用

がんの種類や進行具合、選択する治療方法などによって、治療にかかる費用は異なります。がんの部位と進行度合い別の平均データから、治療にかかる費用を見ていきましょう。

図表7「がんの治療にかかる費用」
ステージ 胃がん 結腸がん 気管支・肺のがん
ステージ0 487,564円 631,063円
ステージⅠ 1,105,120円 1,096,736円 865,382円
ステージⅡ 1,666,558円 1,176,350円 806,047円
ステージⅢ 978,692円 824,618円 517,796円
ステージⅣ 725,711円 850,258円 851,542円
全体 964,565円 778,824円 694,418円

図表7より、胃がんの治療には平均で964,565円がかかることがわかります。結構な金額ですが、この全額を個人が負担するわけではありません。日本には公的医療保険があるので、原則として自己負担額は3割で治療を受けることができます。

高額療養費制度

日本の公的医療保険には、高額療養費制度があります。医療費の家計負担が重くならないように、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1ヶ月(1日から末日まで)で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度です。上限額は、年齢や所得に応じて異なりますが、69歳以下の標準世帯の基準は、「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」となっています。

例えば、胃がんの治療で1ヶ月にかかった治療費が946,748円、公的医療保険の利用によって自己負担額がその3割の284,024円だったとします。この場合も、高額療養費制度の計算式により、「80,100円+(946,748円-267,000円)×1%」=86,897円の自己負担額で済むことになります。

ただし、高額療養費制度は毎月1日から月末までを1ヶ月として計算します。月をまたいで入院した場合は、それぞれ別の月として高額療養費を計算するため、自己負担の総額が増えることになります。

公的医療保険が適用されない支出に注意

公的医療保険で医療費負担が軽減されると前述しましたが、入院時の食事代や、個室や少人数部屋に入ったときの差額ベッド代については自己負担になります。そのほかにも、入院の付き添いや着替えの用意などに来てくれる家族の交通費や、入院にかかるパジャマや備品の購入なども重なると大きな出費となります。

治療による収入減にも要注意

がんの治療で入院している間は、仕事を休むことになります。会社員や公務員が加入する公的医療保険(健康保険組合や協会けんぽ等)には、傷病手当金という制度があります。傷病手当金は、療養目的で休業している期間は、休業4日目から最長1年6ヶ月までのあいだ、給料の3分の2が健康保険から支給される制度です。大変ありがたい制度ですが、見方を変えると、治療による休業期間中は収入が3分の1減ることを意味します。

一方、国民健康保険に加入する自営業者には、傷病手当金の制度がありません。療養中であっても仕事を休んだ期間はそのまま収入が途絶えることになります。病気やケガの療養などで働けないあいだの生活費を保障する就業不能保険に加入するなどして、会社員以上に手厚く備えておいた方がいいでしょう。

がんは退院してからも治療が続く

近年、がんの入院日数は短期化の傾向にありますが、がんは手術をして退院しても、そこで完治とはなかなかならない病気です。退院後も通院しながら抗がん剤治療やリハビリを続けることや、再度入院して手術を受けることもあるでしょう。治療や検査が続くあいだは継続的に医療費もかかりますし、体調や治療の頻度によっては、それまでと同じように働けなくなることもあるでしょう。治療に安心して取り組むためにも、経済的な備えが必要になります。


がん保険とは

がん保険とは

がん保険の基本

がん保険は、がんに特化した保険です。がんと診断されれば「がん診断給付金」が支給され、入院日数に応じた「がん入院給付金」が日数無制限で支給されるなど、がんの治療に手厚く備えることができます。基本的な保障内容と、特約として付与できる内容についてご説明します。

がん診断給付金

がん診断給付金は、がんと診断されると受け取れる一時金です。がんと診断されると、まとまった額の一時金が支給されます。入院日数や治療方法に関係なく受け取ることができるので、治療費として使うことはもちろん、収入減少に伴う生活費の補てんとしても使うことができます。

がん入院給付金

がん入院給付金は、がんの治療目的で入院したときに、入院日数に応じて給付金が受け取れます。1日あたりの支給額は、保険会社によって異なりますが5,000円から2万円の間で選べるがん保険が多くなっています。1日あたりの支給額を大きくするほど、保険料も上がりますが、その分手厚く備えることができます。通常の医療保険の場合は支払限度日数があるのに対し、がん入院給付金は入院1日目から日数無制限で支給されるので、長期入院になったときにもしっかりと備えることができます。

抗がん剤治療給付金

抗がん剤治療特約を付けると、抗がん剤治療を受けた月ごとに「抗がん剤治療給付金」を受取れます。通院して抗がん剤治療を続ける場合などは、入院給付金はもらえませんが、抗がん剤治療特約をつけていれば抗がん剤治療を受けた月に給付金を受け取れます。長引きがちながんの治療に備えられる安心感があります。

がん手術給付金

がん手術給付特約を付けると、がん治療のために入院して、所定の手術や放射線治療などを受けた場合に給付金が支払われます。がんの手術を受けた後で転移が見つかり、再び手術を受けるケースがありますが、こうした場合も手術の回数に応じて給付金を受取れます。

がん先進医療給付金

がん先進医療特約を付けると、がんの治療の一環として先進医療を受けた場合に、患者の自己負担額を保障してくれます。先進医療は、厚生労働大臣が定めた特別な治療で、健康保険が適用されず全額自己負担となります。高額療養費制度の対象にもなりません。がん治療の先進医療として代表的なものに、陽子線治療や重粒子線治療がありますが、患者の自己負担額が1回あたり300万円前後と高額な治療法です。こうした先進医療の治療に備えることが出来ます。

退院後療養給付金

がん退院療養特約を付けていると、がんで入院した後に療養のため退院をしたときに、一時金が受け取れます。退院後の通院治療費や交通費としても使えます。


がん保険の必要性

がん保険の必要性

がんになったときに、治療費が気になって思うような治療が受けられないのは困ります。これまでも述べてきたように、がんの治療は多様化していて、長期にわたって治療を続けることが多くなっています。つらい治療を受けている時、思うように働けない時に、将来のための蓄えを取り崩して、貯蓄が減っていくのを見るのは不安なものです。取り崩す貯蓄がない場合には、治療のために新たな借り入れをすることもあるでしょう。

がんのリスクは高齢になるほど上昇し、年齢を重ねるほどにがんにかかりやすくなります。さまざまな治療を受けられるだけの治療費用の貯蓄を十分に確保してあればいいのですが、そうでない場合には、がん保険で備えることを考えてみてはいかがでしょうか。

また、元気なうちにぜひ知っておいてほしいのが、がんにかかってからはがん保険には加入できないということです。がん保険には加入してから90日間の免責期間があるため、加入してから90日以内にがんが見つかった場合には保障を受けることができません。健康でまだその必要性をあまり実感していないうちに、その時に備えて加入しておくことが重要になります。

がん保険・がん特約への加入率が増加中

がん保険やがん特約に加入する割合は、年々上昇傾向にあります。生命保険文化センターの調査によると、民間保険に加入している世帯のうち62.8%、3件のうち2件ががん保険やがん特約に加入しています。以前は世帯主だけが加入している家庭も多かったのですが、近年は配偶者の加入割合が増加しています。医療保険でさまざまな病気やケガに広く浅く備えつつ、がん保険にも加入して、がんには手厚く備えている人が増えていることがわかります。

図表8「がん保険・がん特約の加入率(民保加入世帯ベース)」
世帯 世帯主 配偶者
平成30年 62.8% 55.3% 43.5%
平成27年 60.7% 53.4% 40.2%
平成24年 62.3% 54.5% 41.5%
平成21年 59.5% 53.3% 36.7%
平成18年 56.4% 50.4% 32.3%

がん保険の選び方

がん保険の選び方

近年はさまざまながん保険が各保険会社から発売されています。保障内容も保険料も様々な違いがありますが、どこに注目して選んだらいいのでしょうか。がん保険を比較するポイントをお話しします。

がん診断給付金の金額と回数

がん保険のなかでも大きな保障のひとつに、がん診断給付金があります。がんと診断されると、その入院日数や治療方法に関係なく、一時金をまとめて受け取ることができます。近年は入院の短期化や治療方法の多様化が進んでいるので、入院や手術が給付金の支払事由となっていないがん診断給付金は、受け取りやすく使いやすいという理由で支持されています。

がん診断給付金を見る際には、1回あたりの給付金額と、給付される回数に注目しましょう。初めてがんと診断されたときに1回だけ支払うがん保険と、がんと診断されれば複数回診断給付金を支払うがん保険があります。複数回もらえる方が保障は手厚くなりますが、その分保険料も高くなる傾向があります。また、2回目以降の給付については細かい給付条件が付いていることもあります。保険料と保障内容のバランスをよく見て選ぶといいでしょう。

上皮内がんでも診断給付金がもらえるか

がん(悪性新生物)と上皮内新生物の違いを知っていますか。がん(悪性新生物)が上皮の下部にある基底膜を超えて周囲に広がるのに対し、上皮内新生物は臓器の表面を覆う上皮内にとどまっている違いがあります。上皮内がんは、手術によって取り除くことができ、転移もほとんどしないため、比較的短い治療期間で、治療費の負担も軽いと考えられます。そのため、がん保険のなかには、上皮内新生物に対してはがん診断給付金を低額に設定している保険や、そもそも上皮内がんにはがん診断給付金を支払わないがん保険もあります。
保険料とのバランスになるとも思いますが、上皮内新生物も保障の対象としている保険の方が、確実にもらえる安心感があるでしょう。

図表9「上皮内新生物とがん」

図表9「上皮内新生物とがん」

必要な治療に備えられる特約があるか

がんの治療では、がんの手術を受けて長期入院をする人がいる一方で、ほとんど入院をせずに通院で抗がん剤治療を受ける人もいます。入院給付金や手術給付金が手厚いがん保険の場合、前者の人は給付金をしっかりともらえますが、後者の人はほとんど給付金を受取れないでしょう。
最近のがん治療の動向としては、入院日数が短期化する傾向にあります。そのため、入院した後の通院にも使える給付金がついていると安心です。「退院後療養給付金」は療養のために退院したら一時金がもらえる特約なので、退院後の通院にかかる治療費や交通費等として利用できます。「抗がん剤治療給付金」は、抗がん剤治療を受けた月ごとに給付金が受け取れます。
「がん先進医療給付金」を特約としてつけていれば、先進医療を受けた際の技術料が保険によってカバーされるので、治療の選択肢を広げやすくなります。

保険料で検討する

保障がいくら充実していても、保険料があまりにも高くて今の生活に余裕が無くなったのでは意味がありません。保障内容と保険料のバランスをよく考えて、無理のない保険を検討したいものです。ここでは、保険料の支払い方や、保険期間による保険料の違いを見ていきましょう。

(1)短期払いと終身払い

がん終身保険は、保険料が一生涯上がることなく、解約しない限り一生涯保障が続くがん保険です。何歳でがんになっても保障される安心感と、高齢になったときにも保険料が上がらない安心感があります。このがん保険の支払い方法は、「短期払い」と「終身払い」の2種類に大きく分けることができます。

短期払いは、60歳払済み、65歳払済みのように、加入時から一定の年齢までに一生分の保険料を支払う方法です。早期に払い込みを終えて、一生涯保障されるので、長生きした人ほど得をすることになります。一方で、若いうちから一生分の保険料を支払うので、終身払いよりも保険料が高くなる傾向があります。

終身払いは、加入期間中ずっと保険料を払い続ける方法です。一生加入する場合は、亡くなるまでずっと保険料を払い続けることになりますが、1回あたりに払う保険料は短期払いよりもお手頃になります。がんの治療法は日進月歩で進化しています。終身払いは、その時々の治療法の変化に合わせて保険を見直しやすい支払い方法です。

(2)がん定期保険とがん終身保険

保険期間を短くした「がん定期保険」という選択もあります。がん定期保険は、保険期間を10年間などと設定して、その期間にがんになった場合にがん入院給付金やがん診断給付金等を支払うという保険です。今からの10年間だけを保障するため、家計にやさしい保険料で手厚い保障を受けられる点が特徴となっています。ただし、10年経過後の更新時には、その時の年齢で保険料を再計算するため、今よりも保険料は上がります。
教育費や住宅ローンなどが重なって当面の保険料を押さえたい時期は、がん定期保険を選択して、お手頃な保険料で必要な保障を確保しましょう。いずれ家計が落ち着いた時に、がん終身保険に切り替えれば、そこから一生涯のがん保障を備えることもできます。


がんの治療法にあったがん保険を備えて、早期発見を

がんの治療法にあったがん保険を備えて、早期発見を

がんの治療法は、日進月歩で変化し続けています。がん診断給付金があれば、多様ながんの治療に対応できます。がんへの備えも重要ですが、いまの暮らしを楽しむ余裕や、将来のライフイベントに向けて家計の余裕も大切にしたいところ。家計にあまり負担にならない保険料で、もしものがんにも備えたいですね。こまめにがん検診を受けて、早期発見、早期治療を心がけましょう。

  • ※ 当記事は著者個人の見解・意見によるものです。
  • ※ 当記事の内容は作成日現在公表されている情報や統計データ等に基づき作成しており、将来予告なく変更されることがあります。
  • ※ 当記事を参考にご加入中の生命保険の見直し・解約をされる際には、以下3点にご留意ください。
    • ① 一度解約した生命保険契約はもとには戻らないこと。
    • ② 解約返戻金は解約するタイミングによって、払込保険料の合計額よりも少なくなる場合があること(解約返戻金がない保険商品もあります)。
    • ③ 健康状態によっては新たに保険に加入できなかったり、加入できても保険料の増加や一部の保障が対象外になるなど特別条件付きの契約となる場合もあること。
  • ※ 当社保険商品の詳細につきましては、重要事項説明書/ご契約のしおり・約款を必ずご覧ください。
氏家祥美

■ライター

氏家祥美(うじいえよしみ)

ファイナンシャルプランナー。ハートマネー代表。
お茶の水女子大学大学院修了。
2005年に女性4名でFP会社を設立して実績を積んだのち
2010年よりFP事務所ハートマネー代表となる。
「幸福度の高い家計づくり」をモットーに、
子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持つ。

www.heart-money.net

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