後悔しないために知ろう！がん保険に入っていない場合のリスクとは

がんは現在、日本人の死因第1位の病気です。がんは生活習慣の改善などによってある程度予防することができますが、どんなに気を付けて生活をしていてもがんを完全に防ぐことはできません。健康的な生活を心がけつつも、がんになる可能性があることを理解して、がんに対する知識とお金を備えておきましょう。

• ※　厚生労働省「平成30年（2018）人口動態統計（確定数の概況）」
  第6表　「性別にみた死亡順位（第10位まで）別死亡数・死亡率（人口10万対）・構成割合」

がんの治療にかかった平均費用

全日本病院協会のデータによると、がん治療にかかる平均費用は図表1「がんの治療にかかった平均費用」のようになっており、4つのがん（胃がん、気管支・肺がん、結腸がん、直腸がん）の医療費は90万円前後となっています。この金額は入院中にかかった医療費の総額なので、健康保険が適用されて3割負担になったとすると、自己負担額の平均費用は30万円弱に収まると考えられます。

図表1「がんの治療にかかる費用」

がんの種類	医療費
胃がん	930,369円
気管支・肺がん	861,880円
結腸がん	909,421円
直腸がん	972,933円

• ※　参照　公益社団法人 全日本病院協会「医療費(重症度別)【2019年　第2四半期】」
  https://www.ajha.or.jp/hms/qualityhealthcare/pdf/2019/07-09/2019b_outcome_09a.pdf

健康保険の高額療養費制度も利用できる

さらに、健康保険には高額療養費制度があります。医療費負担が重くなりすぎないように、1ヶ月にかかる自己負担額に上限を設け、超えた部分を払い戻す制度です。年齢や所得によって上限額は異なります。

図表2「高額療養費制度による医療費自己負担上限額（70歳未満）」

所得層	1ヵ月の医療費上限額
約1,160万円～	252,600円＋（医療費－842,000円）×1％
約770万円～約1,160万円	167,400円＋（医療費－558,000円）×1％
約370万円～約770万円	80,100円＋（医療費－267,000円）×1％
～約370万円	57,600円
住民税非課税世帯	35,400円

• ※　参照　厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」
  69歳以下の方の上限額

高額療養費制度は、毎月1日から月末までを1ヶ月として扱います。そのため、月をまたぐ入院の場合には、その分医療費の自己負担額が増える可能性があります。

個室や少人数部屋を利用したときの差額ベッド代や、入院中の食費などには健康保険が使えないため、これらの費用は全額自己負担となります。

がん先進医療の技術料は高額

がんの治療では、基本的に手術・放射線治療・抗がん剤治療の3つを中心とする標準治療から行っていきます。健康保険が使える標準治療で収まるのであれば、自己負担額は3割になるうえに、医療費が高くなっても高額療養費制度が適用される可能性があります。がん保険に入っていない人でも、ある程度の貯蓄が確保できているか医療保険に入っていれば、治療費をカバーできるかもしれません。

しかし、治療の選択肢は多岐にわたります。場合によっては、陽子線治療や重粒子線治療のような先進医療が選択肢にあがってくることもあるでしょう。先進医療の技術料は、図表3「がんの先進医療にかかる費用の目安」にある通り、健康保険が使える標準治療に比べると治療費は高額となっています。大切な人や自分の命がかかっているときにお金のことで治療を諦めなくて済むようにするためには、事前に備えておくことも必要になってきます。

図表3「がんの先進医療にかかる費用の目安」

先進医療技術	技術料(1件当たりの平均額)	平均入院期間	年間実施件数
陽子線治療	2,697,658円	19.8日	1,295件
重粒子線治療	3,089,343円	9.6日	720件

• ※　参照　生命保険文化センター「先進医療の例」
  https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/medical/12.html

がんの場合、先進医療の他にも、国内では未承認の抗がん剤治療などが選択肢にあがることがあります。可能性を模索したいと思うほど治療にお金がかかります。

収入減少のリスク

がんの治療が始まると、しばらく休職する人もいるでしょう。病気やケガの治療で働けない期間も、会社員や公務員であれば加入する公的医療保険から給与の3分の2が「傷病手当金」として最長1年6ヶ月まで支給されます。（※1）がん保険に入っていない人でも傷病手当金は利用できますが、3分の2に減った収入で治療費と生活費を両方払い続けると、生活がかなり苦しくなることが予想されます。さらに、傷病手当金がない個人事業主の場合は、療養中の経済的な負担は相当なダメージとなるでしょう。
精神的な余裕をもって治療に専念するためにも、経済的な備えは必要です。

• ※1　傷病手当金が適用されるには条件があります。詳しくは全国健康保険協会のホームページをご覧ください。
  全国健康保険協会：https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139/

公的な医療制度、預貯金や医療保険だけではカバーできない部分も、がん保険で備えておくとカバー出来る可能性があります。がん保険の保障内容ごとに解説していきます。

がん診断給付金

がん診断給付金は、がんと診断されたときにまとめて支給される給付金です。がん診断給付金額は保険会社によって異なりますが、50万円から200万円程度と幅を設けて、金額を選べるようになっている保険もあります。

がんの治療は、手術・放射線・抗がん剤治療など多岐にわたり、症状に応じて治療法が選択されます。どの治療法になるかで入院日数やかかる費用も異なりますが、がん診断給付金は治療法や入院日数にかかわらず受け取ることができます。

病院への支払いなどでまとまったお金が必要になりますが、がんと診断されたタイミングで申請ができるがん診断給付金は、治療の早い段階でまとまった金額を受け取ることができるので、とても助かる存在です。
がん診断給付金については、上皮内新生物でも支払い対象となるかにも注目しましょう。

なお、多くのがん保険では、契約成立後90日(3ヶ月)の免責期間を設けています。契約成立後90日(3ヶ月)内にがんが見つかっても、保障を受けることができないため、早めに加入手続きを済ませておきましょう。

がん入院給付金

がんで入院すると入院日数に応じて支払われる給付金です。がん保険のがん入院給付金は、入院日数に上限が設けられていないことが多いため、長期入院にも備えられます。

がん先進医療給付金

がんの治療で先進医療を受けた時に、技術料相当額が支払われる給付金です。加入中の医療保険に先進医療特約が付いていればそちらで技術料をカバーされるので、重ねて付加する必要はありません。医療保険に特約が付いていない場合には、がん保険に先進医療特約を付けて先進医療にも備えておきましょう。

• ※　先進医療の種類や医療機関は随時見直されます。最新の情報は厚生労働省のホームページをご覧ください。
  厚生労働省：https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan.html

がん保険に入ると、がん保険に入っていない場合に比べて、治療の選択肢が広がります。精神的に余裕をもって治療に専念するためにも、がんの治療費はがん保険で備えておきましょう。