保険お役立ちコラム
女性ががん保険を考えるとき、保障内容や選び方で悩む方もいらっしゃるでしょう。
女性向けのがん保険とは、乳がんや子宮がんなど女性特有のがんを手厚く保障するがん保険です。具体的には、入院給付金が上乗せされたり、乳房再建術を受けたりしたときに給付金を受け取れる保障があります。
ここでは、女性向けのがん保険と通常のがん保険は何が違うのか、女性向けのがん保険の必要性や選び方などについて詳しく解説します。
目次
女性向けのがん保険とは
女性向けのがん保険とは、女性特有のがんを手厚く保障するがん保険のことです。
保険会社によって保障の対象となる「女性特有のがん」の定義は異なりますが、一般的には以下のがんを指します。
- <女性特有のがん>
- ●乳がん
- ●子宮がん
- ●卵巣がん
- ●その他、胎盤や膣、外陰部など女性特有の部位にできるがん
基本の保障部分である主契約そのものが女性向けのがんを保障する商品もあれば、主契約は通常のがん保険で特約として女性特有のがんを保障する保険商品もあります。一般的に多いのは後者の商品ですが、いずれの商品でも、女性が特に気になるがんを手厚く保障できるのが特徴です。
通常のがん保険との違い
女性向けのがん保険が通常のがん保険と違うポイントは、「女性特有のがんになると、受け取れる給付金が多い」ことにあります。
一般的な女性向けのがん保険のほとんどは通常のがん保険をベースにしているため、基本的な保障内容は通常のがん保険と同じです。がんと診断確定時には「がん診断給付金」、入院時には「がん入院給付金」、手術時には「がん手術給付金」といった保障を受けられるものが一般的です。
女性向けのがん保険の場合、これら基本のがん保障に加えて以下のような保障が別に用意されています。
- <女性向けのがん保険特有の保障例>
- ●女性特有のがんと診断確定・入院・手術した時などに主契約の給付金に上乗せして給付金を受け取れる
- ●乳がん手術後の乳房再建手術を受けた時、給付金を受け取れる
- ※保険会社によって保障内容は異なりますので、詳しくは各保険会社にご確認ください。
例えば主契約のがん診断給付金が100万円、特約で女性特有のがん診断給付金が50万円の女性向けのがん保険があるとします。この場合、子宮がんと診断されると主契約のがん診断給付金100万円の給付金に加えて、特約のがん診断給付金50万円で合計150万円の給付金を受け取れるということです。
女性特有のがん保険は、通常のがん保険より受け取れる給付金の種類が多く、保障が手厚くなっています。保障が手厚くなるため、通常のがん保険よりも保険料が高くなる点には注意が必要です。
女性向けのがん保険で受け取れる主な給付金
「女性向けのがん保険はがんの際に受け取れる給付金の種類が多い」と前述したとおり、通常のがん保険の主契約の給付金とは別に、特約として以下の給付金が用意されています。
- ●女性がん診断給付金
- ●女性がん入院給付金
- ●女性がん手術給付金
- ●乳房再建給付金
上記のうち、どの給付金が保障内容に含まれているのかは保険会社や保険の契約プランによって異なります。それぞれの給付金について解説していきますので、女性向けのがん保険を考える際の参考にしてください。
女性がん診断給付金
女性がん診断給付金は、女性特有のがんと診断が確定されたときに、まとまった一時金の受け取りができます。
給付金額は契約プランによって異なりますが、50万円以上の高額な金額が支払われることもあります。また、通常のがん診断給付金に上乗せして受け取れるので、女性特有のがんになったときにより手厚い保障を得ることができます。
なお、通常のがん診断給付金も女性がん診断給付金も、以下のような条件が付いていることがありますので、給付金の受け取り条件はよく確認しておきましょう。
- ●がん診断給付金の受け取り回数
「保険期間を通じて1回限り」「2年に1回のみ」など制限が付くことがあります。 - ●診断給付金の対象になる「がん」
転移のリスクがある悪性新生物のみで、転移のリスクがない上皮内新生物は対象外。もしくは、上皮内新生物だと給付金額が減額されることがあります。
女性がん入院給付金
女性がん入院給付金は、女性特有のがんで治療のために入院したとき1日あたり5,000円から数万円程度の給付金を受け取れます。
通常のがん入院給付金に上乗せして受け取れることが多く、ほとんどの場合、給付金の受け取り回数は無制限です。そのため、女性特有のがんで長期の入院をした場合、より手厚い保障を得ることができます。
例えば通常のがん入院給付金日額が1万円で、女性がん入院給付金日額が1万円の保険契約があるとします。この場合、女性特有のがんで10日間入院すると、受け取れる給付金は以下の通り、合計20万円となります。
- <入院給付金の受け取り例>
- ●通常のがん入院給付金:1万円×10日分=10万円
- ●女性がん入院給付金:1万円×10日分=10万円
このように女性がん入院給付金は、入院が長期化した場合にも保障が充実しているのが特徴です。
女性がん手術給付金
女性特有のがんで治療のために所定の手術を受けたとき、女性がん手術給付金の受け取りができます。
女性がん手術給付金は1回につき10万円から20万円程度で、通常のがん手術給付金に上乗せで受け取れるのが一般的です。
女性がん手術給付金は女性特有のがん手術に特化した保障であるため、対象となる手術は乳房や子宮の全摘手術などに限られることが多いです。また、保険会社によっては給付金の受け取り回数に制限が設けられていることもあります。どのような手術が対象になり、給付金は何回受け取れるのか、よく確認しておくことが大切です。
乳房再建給付金
乳房再建給付金は、乳がんで所定の乳房切除手術をした後、乳房再建術をしたときに受け取れる給付金です。
1つの乳房に付き1回ずつ給付金を受け取れるタイプが一般的で、給付金額はそれぞれ数十万円程度です。乳房再建術は何度もおこなうような手術ではないため、通常は1回限りの保障となっています。
乳がん患者の中でも所定の乳房再建術だけをピンポイントで保障する給付金なので、「本当に必要?」と思う方もいるでしょう。しかし国立がん研究センターによると、女性のがん患者でもっとも多いがんは乳がんで、罹患数は全体の21%を占めるという推計値が出ています。
- ※ 出典 公益財団法人 がん研究振興財団「2020 年がん死亡数・罹患数予測」P14
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/statistics/pdf/cancer_statistics_2021_fig_J.pdf
女性特有のがんとは
女性向けのがん保険の対象になる「女性特有のがん」は、大きく分けて以下の4タイプがあります。
- ●乳がん:乳房にできるがん
- ●子宮がん:子宮頚部、子宮体部、その他部位不明で子宮にできるがん
- ●卵巣がん:卵巣にできるがん
- ●その他:胎盤や膣、外陰部など女性特有の部位にできるがん
国立がん研究センターによると、上記のうち特に患者数が多いのは乳がんで、次いで子宮がん、卵巣がんの順に多くなっています。いずれも20代や30代でもかかる可能性があります。
ここでは代表的な3つの部位別がんについて、詳しく解説していきましょう。
乳がん
女性特有のがんのうち、もっとも罹患率が高いと推計されているのが乳がんです。
乳がん患者が多い年代は40代から50代ですが、20代や30代といった若い年代でもかかる可能性があります。若いとそれだけ病気の進行が早く、脇の下のリンパ節や全身に転移しやすいため、早期に発見することが大切です。
乳がんは腫瘍細胞が小さい初期段階で見つけると、適切な治療で治る可能性が高い病気です。年齢にかかわらず定期的に乳がん検診を受けること、胸にしこりのような違和感があればすぐに病院に行くことを心がけておきましょう。なお日本医師会では、2年に1回の乳がん検診を推奨しています。
子宮頸がん・子宮体がん
女性特有のがんのうち、乳がんに次いで罹患数が多いのは子宮がんです。
子宮がんには、子宮の入り口部分にできる子宮頸がんと、子宮の奥の部分にできる子宮体がんがあります。子宮頸がんは20代から30代の発症が増加傾向にある一方で、子宮体がんの発症ピークは50代から60代。できる部位も発症年齢のピークも異なるうえ、治療方法や発症の要因なども異なる点に留意が必要です。
子宮頸がんは初期段階だとほぼ無症状で、子宮体がんは不正出血で気付くケースが一般的です。いずれにしても早期発見・早期治療が大切なことに変わりはありません。
卵巣がん
卵巣がんは、女性特有のがんで3番目に罹患数が多いがんです。
卵巣は「沈黙の臓器」といわれることもあるほど、腫瘍ができてもなかなか自覚症状が出てこない臓器です。そのため早期発見が難しく、症状が出て気付いたときにはかなり進行していることがあります。
近年では卵巣がんの遺伝子診断により、将来的に卵巣がんを発症する可能性がどれだけあるのかを検査できるようになりました。ただ、遺伝子診断で大きな遺伝子変異が見られなくても、卵巣がんにかかる可能性がゼロになるということではありません。
定期的にがん検診を受けるとともに、万が一の可能性に備えてがん保険の加入を検討することが大切です。
- ※ 出典 国立研究開発法人国立がん研究センター「がんの統計」「部位別予測がん罹患数(2020年)」P14
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/statistics/pdf/cancer_statistics_2021_fig_J.pdf
- ※ 出典 独立行政法人 国立病院機構 四国がんセンター 「遺伝学的検査」
https://shikoku-cc.hosp.go.jp/hospital/learn/results37/#:~:text=%E9%81%BA%E4%BC%9D%E5%AD%A6%E7%9A%84%E6%A4%9C%E6%9F%BB,%E3%81%93%E3%81%A8%E3%81%8C%E7%A2%BA%E5%AE%9A%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%99%E3%80%82
そもそも女性向けのがん保険は必要なのか
女性特有のがんは、通常のがん保険でも保障されます。
乳がんをはじめ、子宮がんや卵巣がんでも、「がん保険」に加入していれば保障対象となり、給付金を受け取れる可能性があります。「わざわざ女性向けのがん保険に加入する必要はある?」と疑問に思う方もいるでしょう。
ここでは、女性向けのがん保険の必要性を考えていきましょう。
女性向けがん保障の必要性を考えるポイント
女性向けのがん保険は通常のがん保険より保障を手厚くしている分、保険料が高くなっています。「通常のがん保険でも女性特有のがんは保障されるから、不要かも」と考える方もいらっしゃるでしょう。
通常のがん保険か女性向けのがん保険かで悩んだときは、以下のポイントを見直してみてください。
- ●女性特有のがんにかかる家族・親戚が多く、遺伝的な要素で心配がある
- ●保険料と家計のバランスをよく考える
- ●自分が受け取れる公的保障を確認する
がんそのものは遺伝する病気ではありませんが、がんになりやすい体質が遺伝する可能性はあります。家系的に乳がんの家族が多い場合は、女性特有のがんに対する不安が一層大きくなるでしょう。そうした精神的な不安を支えるという意味でも、女性向けのがん保険で備えておくのは一つの方法です。
ただ、精神的な不安が大きいからといって、家計の生活費を圧迫するほどの保険料で万が一のリスクに備えるのは本末転倒です。がん保険は万が一のときの医療費などを保障するもので、生活費は日々の生活を支えるもの。両輪をバランスよく揃えることで、病気にも、日々の生活の変化にも備えられます。
また、自身が加入している健康保険で受け取れる公的保障を確認することも大切です。会社員であれば、4日以上(連続する3日間を含む)仕事に就けず、賃金を受けられないときに「傷病手当金」という保障を受けられます。がんで長期の入院をしたときに頼りになる保障なので、ご自身の健康保険の内容を確認してみてください。
家系的に女性特有のがんになった方が多いなど遺伝的に不安要素が強い方や、公的保障が不足していると感じる方は、家計と保険料のバランスをよく見て無理なく続けられる範囲で女性向けのがん保険の加入を検討してみましょう。
がん治療でかかるのは治療費だけではない
女性特有のがん保険を考えるとき、「高額療養費制度があるし、そんなに保障を手厚くしなくてもいいのでは」と考える方もいらっしゃるでしょう。
たしかに高額療養費制度があれば、治療費の負担はある程度抑えることができます。しかし、がん治療にかかるお金は治療費だけではありません。ここでは、女性のがん治療にかかる費用を以下にまとめました。
- 【直接治療にかかるお金】
- ●検査費用
- ●診察費用
- ●入院費用
- ●手術費用
- ●薬代
- 【その他にかかるお金】
- ●病院までの交通費
- ●診断書や証明書の作成代
- ●入院時の個室代や差額ベッド代
- ●入院時の食事代
- ●乳房切除後の再建術代
- ●専用の下着、ウィッグ代
- ●家事や育児を外注する際の家事代行、ヘルパー、ベビーシッター代など
女性の場合、治療の影響で外見に変化があると、気分が滅入ってしまうこともあるでしょう。そんなときに乳房再建術やウィッグなどで身なりを整えることができれば、精神的にも大きな支えになります。治療費だけではなく、身なりに関する費用も備えておくことが大切です。
また女性が家庭内で家事や育児を主に担っている場合、頼れる家族が身近にいればいいのですが、誰もいない場合は外注に頼らざるを得ず、費用が掛かります。
さらに、治療のために仕事を休んだり、辞めたりすれば収入が減少します。女性向けのがん保険の加入を考える際は、こうした治療費以外にかかるお金や働けなくなることによる減収もよく考慮するようにしてください。
女性向けのがん保険の選び方
女性向けのがん保険を選ぶときのポイントは、以下の3つです。
- ●給付金の内容
- ●給付金の受け取り回数
- ●上皮内新生物を含むかどうか
詳しく見ていきましょう。
手厚くなる給付金の内容を確認する
女性向けのがん保険で「手厚くなる給付金」の種類は保険会社や契約プランによって違います。
先述したとおり、主契約そのものが女性向けのがんを保障する商品もあれば、主契約は通常のがん保険で、特約で女性向けのがんの給付金を手厚くしている商品もあります。
女性向けのがん保険と通常のがん保険を比べて、診断時、入院時、手術時の給付金はどう変わるのか、この他には、どのような保障があるのか、自身が特に手厚くしたい保障は何かをよく考えたうえで適した女性向けのがん保険を選びましょう。
給付金の受け取り回数を確認する
給付金を何回受け取れるのか、回数もよく確認しておくことが大切です。
女性がん診断給付金や女性がん手術給付金は、まとまった一時受け取りができる点が魅力です。ただ給付回数は1回限りということが多く、保険商品によって、一度受け取ったらその後の保障はないという可能性もあります。
一方で女性がん入院給付金は、1回の給付金額は高額ではないものの、受け取れる回数は無制限であることが多いです。1回だけ一時受け取りするほうが良いのか、入院のたびに何回も受け取れるものが良いのか。ご自身が希望する保障に適した保険を選ぶといいでしょう。
上皮内新生物を含む保障を選ぶ
乳房や子宮にできたがんが「上皮内新生物」である場合は、保障の取扱いが異なる可能性があるので注意しましょう。
上皮内新生物とは、腫瘍細胞が粘膜の上部にとどまっていて、転移のリスクが少ないがんを指します。がんが上皮内にとどまっている間に治療すれば治る可能性が高いため、転移によってさまざまな治療費がかかる悪性新生物とは分けて考えられているのです。
しかし早期検査により、子宮頸部や乳管の中にとどまっている上皮内新生物の状態でがんが見つかることもあります。上皮内新生物も対象になっているがん保険であれば、通常の悪性新生物と同等の給付金を受け取れることもあるでしょう。こうした可能性も考え、上皮内新生物の取扱いは必ず確認しておきましょう。
- ※ 参考 国立研究開発法人国立がん研究センター「全国がん罹患モニタリング集計 2015年罹患数・率報告」 p.74
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/ncr/pdf/mcij2015_report.pdf
若いうちにがん保険の加入を検討する
女性は若いうちからがんを発症する可能性があるため、早めにがん保険の加入を検討しておきましょう。
子宮頸部にできる子宮頸がんは、20代から30代の発症が増加しています。女性にもっとも多い乳がんは、30代から一気にかかりやすくなっていきます。
一度がんと診断されてしまうと、その後はなかなか保険に加入できません。たとえ上皮内新生物で早期に治療できたとしても、しばらくは加入条件に制限が付く可能性があります。
若くて健康な間に保険に加入しておけば、年齢を重ねてから加入するよりも保険料はお手頃になります。保険料の負担が少なく良い条件で入れる間に、がん保険の加入を考えておきましょう。
- ※ 参考 国立研究開発法人国立がん研究センター「がんの統計」p.51
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/statistics/pdf/cancer_statistics_2021_fig_J.pdf
- ※ 参考 公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」p.63
https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r1/2019honshi_all.pdf
女性特有のがんに備えるためのがん保険を検討してみましょう
女性は若いうちからがんになる可能性があり、特に乳がんや子宮頸がんの罹患率は30歳前後から急激に上昇します。
一度がんになると加入が難しくなります。若いうちは保険料もお手頃になっているため、20代からがん保険を検討しておくことが大切です。女性向けのがん保険であれば、女性特有の乳がんや子宮がんなどの給付金が手厚くなっています。より充実した保障を備えたい方は、女性向けのがん保険も検討しておくといいでしょう。
- ※ 当記事は著者個人の見解・意見によるものです。
- ※ 当記事の内容は作成日現在公表されている情報や統計データ等に基づき作成しており、将来予告なく変更されることがあります。
- ※ 当記事で書かれている保険の内容には、アクサのネット完結保険では取り扱いのない商品や手続きがございます。
- ※ アクサのネット完結保険の保険商品の詳細につきましては、重要事項説明書/ご契約のしおり・約款を必ずご覧ください。
- ※ 当記事を参考にご加入中の生命保険の見直し・解約をされる際には、以下3点にご留意ください。
- ① 一度解約した生命保険契約はもとには戻らないこと。
- ② 解約返戻金は解約するタイミングによって、払込保険料の合計額よりも少なくなる場合があること(解約返戻金がない保険商品もあります)。
- ③ 健康状態によっては新たに保険に加入できなかったり、加入できても保険料の増加や一部の保障が対象外になるなど特別条件付きの契約となる場合もあること。
- ※ 個別の税務等の詳細については税務署や税理士等、専門家にご確認ください。
ライター
服部 椿(はっとり つばき)
ファイナンシャル・プランナー
10年勤めた金融代理店での経験を元に、2018年にライターとして独立。
前職のFP経験や投資経験、また自身の子育て経験を活かしたマネーコラムを複数の媒体で執筆している。