保険お役立ちコラム

告知が緩和されたがん保険とは?メリットやデメリット、選び方を解説

更新日:2022/09/02

※本記事についてのご注意

日本人が一生涯のうちにがんと診断される確率は、男性の場合65.0%、女性では50.2%(2018年データに基づく)とのデータがあります。一般的にがん治療にはお金がかかるイメージもあり、「がん保険に加入しなければ」と考えている方は多いでしょう。実際にがん保険の加入率は平成13年以降、上昇傾向にあります。

しかし、「持病があると保険に入れない」と聞き、自分には加入は難しいと諦めている方もいらっしゃるのではないでしょうか。「以前にがん保険の申込みをしたが加入できなかった」といった経験をお持ちの方はなおさらでしょう。

そんな方も加入できる可能性があるのが、「告知が緩和されたがん保険」です。ここでは告知が緩和されたがん保険のメリットやデメリット、選び方などについて解説します。

がん保険をはじめとする医療保険や生命保険を契約するためには、現在の健康状態や既往歴を保険会社に「告知」し、引受審査を受けなければなりません。

保険会社へ告知すべき内容や告知の理由、告知をする時の注意点について解説します。

告知すべき内容

以下は一般的な医療保険や生命保険の主な告知項目です。なお、あくまで一般的な告知内容となるため、実際の申込時に必要な項目は各保険会社や保険商品によって異なります。

  • ●身長、体重
  • ●現在の健康状態
  • ●勤務先名、業種、仕事内容
  • ●喫煙の有無
  • ●過去3ヶ月以内の通院や服薬の有無(ある場合はその詳しい内容)
  • ●過去5年程度の入院歴や手術歴の有無(ある場合はその詳しい内容)
  • ●過去2年以内の健康診断や人間ドック、がん検診などの結果
  • ●障がいの有無(ある場合はその詳しい内容)
  • ●現在の妊娠の有無(女性のみ、ある場合はその詳しい内容)
  • ●過去5年以内の妊娠や出産に伴う入院や手術の有無(女性のみ、ある場合はその詳しい内容に申告)
  • ●がんの罹患歴(がん特約を付ける場合、ある場合はその詳しい内容)

告知をする理由

大勢の人々が万が一の場合に備えてお金を出し合い助け合う「相互扶助」の仕組みによって成り立っているのが保険です。保険料はリスクの高さに応じて算出されています。同じ保障内容で性別と年齢が同じでもリスク細分型保険など、保険の種類によって保険料はそれぞれ異なります。

保険金や給付金が支払われる可能性が高い既往歴のある方と全く既往歴がない健康な方が、告知無しで同じ条件で生命保険に加入すると保険料負担の公平性が保たれなくなってしまいます。そこで公平性を保つために職業や既往歴などの告知が必要とされているのです。

告知の際の注意点

基本的に、告知は書面(告知書)またはインターネット上で記入して保険会社に提出する必要があります。保険会社や代理店の職員に口頭で健康状態や既往歴を伝えても告知したことにはなりません。

以下に示すケースでは「告知義務違反」となり、保険金・給付金等が支払われないことや契約が解除されてしまう可能性がありますので注意しましょう。

  • ●故意または重大な過失によって、事実と異なる内容を告知した場合や重要なことを告知しなかった場合
  • ●虚偽の内容を告知した場合

なお、告知義務違反とならないようにするには、告知の質問事項にありのままに正直に答える必要があります。告知をする際は、下記に注意しましょう。

  • ●告知には事実をありのまま記載する
  • ●既往歴については、健康診断の結果表や医師の診断書、お薬手帳などを参考にしながら詳細を正確に書く
  • ●既往歴がある方は通院の頻度や服用中の薬品名など、現在の状況についても記載する

持病がある方や過去に入院や手術の経験がある場合、正しく告知をしたとしても一般的ながん保険に加入できない可能性があります。

健康状態に不安がある方へおすすめなのが「引受基準緩和型がん保険」です。引受基準緩和型のがん保険は、一般的ながん保険と比べて健康状態に関する告知項目が少なく、加入しやすいといえます。

告知が緩和されたがん保険は、一般的に「引受基準緩和型がん保険」と呼ばれます。ここでは、引受基準緩和型がん保険のメリットを3つご紹介します。

  • ※アクサのネット完結保険では、引受基準緩和型がん保険の取り扱いはおこなっておりません。

持病や既往歴があっても入りやすい

一般的ながん保険では、持病や既往歴があると告知項目に該当してしまい、保険会社から加入を断られてしまうケースがあります。引受基準緩和型がん保険であれば、以前にがんになったことがある方でも申込み可能な商品はあるため、比較的入りやすいといえるでしょう。

過去に経験したがんが再発や悪化した場合にも保障される

一般的ながん保険では、加入できたとしても、既往症については一定期間保障の対象外となってしまう場合があります。引受基準緩和型がん保険では、保障開始後に初めてがんになった場合だけでなく、過去に経験したがんが再発や転移した場合でも保障の対象です。

告知書の項目が少ない

一般的な引受基準緩和型がん保険の告知事項は、一般的ながん保険と比べて項目が少なくなっています。3つから4つの項目に対して「はい」か「いいえ」で答え、全て該当しなければ申込みが可能です。

引受基準緩和型がん保険はメリットばかりではなく、デメリットもあります。本当に自分が加入するのに適した保険か、慎重に検討しましょう。

一般的ながん保険よりも保険料が高い

健康な方と比べると、がんになるリスクが高いと予測されるため、一般的ながん保険と比べて保険料が高くなる可能性があります。

ただし、既往歴がある場合でも、詳細を告知すれば一般的ながん保険に加入できる場合もあります。加入を検討する際には、引受基準緩和型がん保険や一般的ながん保険を選択肢にいれて保険会社に相談しながら、自身にとって最適な商品を選びましょう。

一定期間は給付金が満額ではない

一般的な引受基準緩和型がん保険では、1年以内に保険金が支払われる事由に該当した場合、給付金額が50%程度に削減される可能性があります。

選択できる特約が少ない

付加できる特約が限られてしまうのはデメリットの1つです。がんと診断された場合に受け取れる「がん診断給付金」や、保険会社所定の条件を満たすと保険料の支払いが免除となる「保険料支払い免除特約」などが付けられないケースもあります。

引受基準緩和型がん保険の商品内容や保険料は、保険会社によってさまざまです。自身に適した保障内容の商品への加入を検討しましょう。ここでは引受基準緩和型がん保険を選ぶときのポイントについて説明します。

告知項目で選ぶ

引受基準緩和型がん保険の告知項目は、保険会社によっても異なります。告知項目に該当するものがなければ(全て「いいえ」であれば)申込みできるため、持病や既往歴が告知項目の中に含まれていないかを確認することが大切です。

ただし引受範囲が広い商品には注意しましょう。引受範囲が広い分、保険料が高くなることや保障内容が自分に適していないことがあります。

支払削減期間で選ぶ

引受基準緩和型がん保険には通常、契約後1年間は保険金の支払いが削減される期間が設定されています。しかし、引受基準緩和型がん保険の中には、支払い削減期間がない商品もあるため、1日でも早く保障を受けたい場合には優先的に選ぶと良いでしょう。

家計の負担が少ない支払い方法で選ぶ

保険料の支払い方法には、一生涯保険料を払い続ける「終身払い」と、指定した年齢・期間までに保険料を払い終える「短期払い」の2種類があります。

終身払いにした場合、生存中は保険料を支払い続ける必要がありますが、短期払いと比べて毎月の保険料負担は少なくなります。短期払いにした場合、毎月の保険料は終身払いと比べて高くなりますが、払込期間は終身払いよりも短くなります。

毎月いくらまでなら支払えるのか、家計に負担がかからない支払額はいくらかを確認したうえで、自分に適した支払い方法を選びましょう。

一般的な医療保険やがん保険に加入するときに必要な告知。保険に加入できるかどうかは告知した内容に左右されます。引受基準緩和型がん保険は告知項目が少なく、告知が緩和されているのが特徴です。健康状態に不安があり、これまで保険の加入を諦めていた方にもおすすめの保険です。

ただし、一般的ながん保険と比べると、支払い削減期間があることや選択できる特約の幅が狭いといったデメリットがあります。保険料と給付金のバランスは適正かどうか、あるいは一般的ながん保険に加入できる可能性がないかなど、他の選択肢を含めて慎重に検討しましょう。

ライター

荒木和音(あらきかずね)

2級ファイナンシャルプランニング技能士

早稲田大学教育学部卒業。
総合保険代理店にて、個人を対象とした家計相談やライフプランニング、企業向けのリスクコンサルティングを10年経験。
現在は金融分野専門ライターとして活動中。大手金融機関や大手金融メディアでの豊富な執筆実績をもつ。

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※2019年1月1日~2022年1月31日にお申込みをいただいた方のうち、メール配信を許諾いただいている方へアンケートを実施した結果。
(実施日:2022年3月15日~2022年3月21日、配信数:13,986件、全回答数:1,821件:他社からの乗り換え加入者604件のうち、当該項目における有効回答者数520件)

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(実施日:2022年3月15日~2022年3月21日、配信数:13,986件、全回答数:1,821件:他社からの乗り換え加入者604件のうち、当該項目における有効回答者数520件)

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