生命保険はいる？いらない？加入するべき人はどんな人か知ろう！

死亡保障を目的とした生命保険は、もしも自分が亡くなってしまっても、守るべき家族がいる時に加入します。そのため、独身の時には生命保険に未加入だった人も、結婚や子どもが生まれるタイミングで生命保険を考えるようになります。生命保険が特に必要な人について考えてみましょう。

家族を養っている人

一家の大黒柱として家族を養っている人には、死亡保障が必要です。子どもが産まれるとその子どもが大人になるまで、育てる責任が生じます。大人になるまでに必要な養育費総額は、子どもの誕生直後がいちばん大きくだんだん減少していくため、子どもが生まれると死亡保障を増やす必要があります。第1子、第2子、第3子と子どもが増えるにしたがって、保障額も増やしておきましょう。

扶養家族が多いほど、手厚い保障が必要になります。貯蓄型の保険にこだわると必要保障額を確保するのが難しくなるので、保険料がお手頃な掛け捨て型の生命保険に加入して、手厚く保障を確保するといいでしょう。また、定期保険や収入保障保険などを使って、家族のために必要な保障を備えましょう。

保険の種類	メリット	デメリット
貯蓄型の生命保険	満期時・解約時に満期保険金や解約返戻金としてお金が支払われる	貯蓄性がある分、掛け捨て型よりも保険料が高くなりやすい
掛け捨て型の生命保険	お手頃な保険料で大きな保障を備えやすい	掛け捨ての為、貯蓄性は無い

結婚相手が専業主婦（主夫）で子どもがいない人

子どもがいない夫婦でも、パートナーが専業主婦（主夫）で家事などに専念している場合には、生命保険で死亡保障を備えておきましょう。なぜなら、国の遺族年金は、18歳までの子どもがいる妻・夫には遺族基礎年金が支払われますが、子どもがいない妻・夫に対しては 遺族基礎年金は支払われません。そのため、国民年金に加入していた自営業者が配偶者一人を遺して亡くなると、遺された配偶者がその後の生活に困ることになります。

子どものいない厚生年金加入者が配偶者を遺して亡くなった場合には、遺族基礎年金は支払われませんが、遺族厚生年金は子どもの有無に関係なく支払われます。ただし、夫が亡くなったときに妻の年齢が30歳未満だと、遺族厚生年金も最初の5年間しか支払われません。 子どもがいない夫婦の場合、遺族年金が手薄になるので、民間保険での備えが必要です。

子育てや介護を担う主婦（主夫）

外で働いてお金を稼いでくる人に比べると、家庭内で家事や子育て、介護の担い手となっている主婦（主夫）は、保険加入が後回しになりやすいものです。

しかし、毎日の掃除や洗濯、料理をしながら、子育て・介護を一手に担う主婦（主夫）にもしものことがあった場合、それらの仕事をすべて外部のホームヘルパーやベビーシッターなどに依頼するとなると、大変な経済的負担となるでしょう。また、遺された 夫（妻）が、仕事をセーブして家事や子育て・介護をするようになると、大きく収入ダウンにつながる可能性もあります。家計の負担にならない保険料で、もしもの場合に備えておきましょう。

生命保険が養うべき家族がいる人が入るものと考えると、独身者や共働きの夫婦、子どもなどは一般的に生命保険がいらないと考えられます。

配偶者や子どもがいない独身者は、家族のためにまとまったお金を遺す必要がないので、お葬式代の現金を遺しておけば十分だと考えられます。また、子どものいない共働きの夫婦で、お互い経済的に自立している場合には、遺された配偶者はその後も仕事を続けていくので、生命保険はいらないと考えられます。また、そもそも収入がない子どもには、親が保険金を備える必要がないと考えられます。

ただし、そう言い切ってしまうのは少々乱暴かもしれません。死亡保障が必要になるケースがありますし、その他の生命保険で備えたい保障があるからです。

生命保険がいらないと言われる独身者、共働きの夫婦、子どもが加入したほうがいい保険について、もう少し考えてみましょう。

独身者

独身のうちから入っておきたい保険は、生命保険よりも医療保険です。医療保険はライフスタイルに関わらず必要になりますし、年齢が上がるほど保険料も上がっていく傾向にありますから、若いうちにお手頃な保険料で医療保険に加入しておくといいでしょう。

続いて加入を検討したいのが、お葬式代の確保としての死亡保障です。お葬式代は何歳で亡くなっても必ず必要なため、貯蓄性が高い終身保険を利用されることが多くなっています。

また、独身者でも、だんだんと年齢を重ねるほどに、親に対する責任が生じてきます。親を経済的に養っている、親の生活の面倒を見ているという場合には、 もしもの場合に備えて生命保険に加入しておき、親を支えることも検討しておきましょう。

共働き夫婦

夫婦それぞれがフルタイム勤務をして、経済的に自立をしている場合には、生命保険はいらないと言われますが、それは子どもが生まれる前までのお話です。子どもが生まれたら、夫婦ともに経済的な責任と子育ての責任が生じるので、夫婦とも生命保険に加入しておきましょう。

夫婦のどちらかにもしものことがあった場合、収入が半減するとともに、家事や子育ての手も半減し、経済的な負担と時間的な負担が一人の手にかかるので、これまで通りの生活を維持することが難しくなります。

日々の生活費の確保と、家事代行やベビーシッターといったサービスを利用できるだけの家計の余裕を確保しておくために、前もって貯蓄をしたり、出産後は夫も妻も生命保険に加入しておくことをお勧めします。

子ども

子どものために加入したい保険は医療保険と賠償責任保険です。病気やケガによる通院や入院が心配ですし、またそんな元気な子どもが誰かにぶつかってケガをさせたり、他人の物を壊したりしたときの賠償責任に備える保険は検討しておいた方がいいでしょう。

そんな目的から、入院保障と通院保障、個人賠償責任保険を兼ね備えたこども向けの共済などに、子どもの人数分加入している人をよく見かけます。ですが、個人賠償責任保険は、家族の誰か一人が加入するか、もしくは火災保険や自動車保険などに付いていれば、家族全員が保障の対象となります。さらに、自治体で乳幼児こども医療助成制度がある場合には、入院通院時の医療費負担も軽減されます。

子ども向けの共済に、個人賠償責任保険を主な目的として複数加入している場合は、保険の見直しの余地があります。そこで節約したお金で、夫婦の生命保険、医療保険の不足を補っておいたほうが、大切な子どものためになります。

生命保険が必要な人は意外と多いものです。子どもが生まれたら夫婦共に生命保険は必要ですし、遺族年金が不足するケースには民間の生命保険で備えておく必要があります。私には関係ないと思っていた人も、本当に必要ないかもう一度検討してみましょう。