保険お役立ちコラム
生命保険を見直すタイミングとは?ポイントと注意点を解説
公開日:2020/10/12
暮らしが変化した時は、生命保険を見直すタイミングです。保険を見直して、新たな暮らしに必要な保障を早めに備えておきましょう。暮らしの転換期ごとの生命保険を見直すポイントや、気をつけたい注意点についてお伝えしていきます。
生命保険を見直す必要性

生命保険は、万が一の場合に備えて家族のために入るものです。そのため、新たに家族ができた時や、子どもが成長して巣立っていった時は保険を見直すきっかけになります。暮らしの変化に応じて生命保険を見直すことで、支払う保険料の確認をしたり、必要な保障を備えることで安心して生活できます。
また、生命保険は常に進化をしています。新しい保険商品と現在加入中の保険商品を見直すことで、保険料を抑えられる可能性や、より自分に合った保障内容に見直せる可能性があります。長い間、生命保険の見直しをしていない人は、見直しを検討してみるといいでしょう。
生命保険を見直すタイミング

結婚
新たな家族ができる結婚は、保険を検討するいい機会です。まずは、お互いが医療保険に入っているかを確認し、まだの場合は早めに備えておきましょう。妊娠や出産となった時や、別の病気が見つかってからでは保険に入りにくくなるので、早めの準備をお勧めします。
死亡に備える生命保険は、夫婦それぞれが正社員として働いている場合には、急いで備えなくてもいいでしょう。反対に、夫婦どちらかが専業主婦(主夫)の場合には、万が一に備える生命保険にも加入しておきましょう。
子どもの誕生
子どもが生まれたら、親としての責任が生じます。万が一の時に遺された家族が生活に困らないように、死亡に備える生命保険の加入を検討しましょう。共働きとしてお互いが家計を担っている場合には、夫婦それぞれが死亡保険に加入したほうがよいでしょう。また、毎月一定額の保険金を受け取れる「収入保障保険」も検討してみるといいでしょう。
収入保障保険の関連コラム:遺された家族が使いやすい「収入保障保険」
住宅購入
住宅ローンを組んで家を購入した場合には、住宅ローンに団体信用生命保険がついているかを確認しましょう。団体信用生命保険付きの住宅ローンを利用している場合、ローンの名義人に万が一のことがあった場合には、以後のローンの返済が保険によって免除され、ローンの返済が必要ない家を遺すことができます。ただし、利用するローンの種類や、ローン契約時の体調によっては団体信用生命保険が利用できない場合もありますので、確認が必要です。
サラリーマンから自営業に
サラリーマンを辞めて自営業者になった場合には、保障を手厚くする必要があります。厚生年金に加入するサラリーマンが亡くなった場合、子どもがいれば遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方が支払われます。会社員が亡くなった場合、実際の厚生年金加入期間が300ヶ月に満たなくても、300ヶ月厚生年金に加入したこととして遺族厚生年金を受け取れます。しかし、自営業者となり、国民年金の加入者となった場合、老齢厚生年金の受給資格期間が25年に満たなければ遺族厚生年金を受け取れず、遺族基礎年金だけとなります。事業立ち上げ時は、事業のことで頭がいっぱいになりがちで、心身共に無理をしがちな時でもあります。忘れずに生命保険を見直しておきましょう。
離婚
配偶者との離婚は、保険を見直すタイミングでもあります。一人で子どもを育てていく場合には、万が一に備えて生命保険への加入も検討します。また、すでに保険に入っていて受取人が元配偶者になっている場合、保険の受取人の名義変更も忘れずに行いましょう。
保険の更新時期
更新型の保険に加入している場合、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、保険料が上昇します。いままでと同じ保障が必要かどうかをよく考えて、保障内容を吟味してみましょう。
健康状態に不安がある場合には、更新であれば告知不要で保険契約を更新できます。健康告知に問題がない場合には、他社の保険も交えて自身に合っている保険に見直すことも検討しましょう。
子どもの独立
子どもが独立したら、親として経済的に子どもを支える役目はひとまず終了と考えられます。万が一の経済的な負担が減るので、保障を減らして、自分たちの医療や介護など老後資金を手厚くするよう、保険を見直しましょう。
親を扶養するとき
親を扶養する場合には、親を経済的に支える必要が出てきます。もしも自分に万が一のことがあっても親が困らないように、死亡保険で備えることも検討しましょう。
老後
40代、50代と年を重ねるごとに、生活習慣病やがんのリスクも高まります。通常の医療保険だけでなく、がん保険を上乗せする、介護の保障を備えるなど、年齢に合った保障内容に見直していきましょう。
生命保険を見直す理由
解約したい場合
保険料を負担に感じた時や、加入した保険が期待した内容とは違うと思った時は、生命保険を解約したいと思うこともあるでしょう。しかし、一度解約をすると契約は元に戻せません。本当に必要ない保障なのかを一度確認をしましょう。不要な特約を外す、保険金額を減額する、必要な特約を上乗せするなどの工夫をすることで、現在加入中の保険を解約せずに活かすことはできないか、検討してみましょう。
保障を増やしたい場合
加入中の生命保険では死亡保障が不足する場合、保障を上乗せしましょう。現在加入している保険の「保険金額を上げる」ことはできるか保険会社に問い合わせましょう。そのほか、「別の保険を上乗せ」して備えることができます。追加で備える生命保険は、定期保険や収入保障保険などの掛け捨てタイプの保険が向いています。今まで加入していた保険よりも良い保険が見つかった場合には、新たな保険に入り直して、今までの保険を解約する方法もあります。なお、どの方法を選んでも、保障を追加する場合には、告知や医師の診査が必要になります。
保険金額を減らしたい場合
子どもが自立した後や、マイホームを購入して、ローンを完済した後には、万が一の経済的な負担が減るので、保険金額の減額を検討してみましょう。加入中の保険金額を減らす場合には、保険会社に「減額」を申し出ましょう。書面での手続きが必要となり、解約返戻金がある場合には減額部分に該当する解約返戻金が支払われます。減額した後は、再び保障を戻すことはできないので、減額は慎重に行いましょう。
保険料を抑えたい場合
他社の保険や、新しい保険と比較することで、保険料をお手頃に出来る可能性があります。また、貯蓄性のある保険に加入していて保険料の支払いが難しい時には、「払済保険」や「延長定期保険」に変更すると、保険契約を維持しつつ以後の保険料の支払いを無くすことができます。払済保険では、いままでと同じ保険期間を継続できますが、保険金額は小さくなります。延長定期保険では、いままで通りの保険金額を維持できますが、保険期間が短くなるため、こうした見直しで保障が不足する場合には、保険料がお手頃な掛け捨て型の保険で備えるといいでしょう。
生命保険を見直すときの注意点とポイント

生命保険と見直すときの注意点
それまでに入っていた保険を解約して、別の保険に入り直す場合には、新たな保険の契約が無事に成立したのを確認してから、古い保険を解約しましょう。先に解約をしてしまうと、保険の保障が無い期間ができてしまい心配です。
生命保険を見直すときのポイント
保険の見直しで最も大切なのが、保障内容の確認です。必要な保障を備えつつ、不要な保障を外すことで、暮らしに合った保険を選ぶことができます。暮らしの変化にあわせて生命保険を見直しましょう。
続いて、家計にとって無理のない保険料で必要な保障を備える方法を考えます。貯蓄性のある保険にこだわりすぎず掛け捨て型の保険を選ぶことで保険料を抑えられることもあります。
結婚や離婚などで家族構成が変わったら、保険の受取人についても検討しましょう。誰のために備える保険かを考えて、その人が保険を役立てられるように受取人変更の手続きをしておきましょう。
家族構成が変わった時、マイホームの購入時、働き方が変わった時は、生命保険の見直しを
家族が増えた時や、働き方を変えた時、マイホームを購入した時など、暮らしや仕事の転換期には、保険の見直しを検討しましょう。また、保険の更新時は、しばらく見直していない保険を考えるいい機会です。より良い保険に見直せないか、幅広い保険商品から検討してみましょう。
- ※ 当記事は著者個人の見解・意見によるものです。
- ※ 当記事の内容は作成日現在公表されている情報や統計データ等に基づき作成しており、将来予告なく変更されることがあります。
- ※ 当記事で書かれている保険の内容には、アクサダイレクト生命では取り扱いのない商品や手続きがございます。
- ※ 当社保険商品の詳細につきましては、重要事項説明書/ご契約のしおり・約款を必ずご覧ください。
- ※ 当記事を参考にご加入中の生命保険の見直し・解約をされる際には、以下3点にご留意ください。
- ① 一度解約した生命保険契約はもとには戻らないこと。
- ② 解約返戻金は解約するタイミングによって、払込保険料の合計額よりも少なくなる場合があること(解約返戻金がない保険商品もあります)。
- ③ 健康状態によっては新たに保険に加入できなかったり、加入できても保険料の増加や一部の保障が対象外になるなど特別条件付きの契約となる場合もあること。

ライター
氏家祥美(うじいえよしみ)
ファイナンシャルプランナー
ハートマネー代表
お茶の水女子大学大学院修了。
2005年に女性4名でFP会社を設立して実績を積んだのち
2010年よりFP事務所ハートマネー代表となる。
「幸福度の高い家計づくり」をモットーに、
子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持つ。
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