生命保険は加入後の見直しが肝心！生命保険を見直す方法、ポイントを解説

なぜ、生命保険の見直しが必要なのか

ライフスタイルの変化に合わせるため

家族構成が変化したり、ライフスタイルが変わったりすると、加入している保険の保障内容と実際に備えておきたい保障内容があっていないという事があり得ます。今のライフスタイルに合わせるために、保険があっているかを定期的に確認する必要があります。

新しい保険商品が出てくるため

医療技術の進歩に伴って、保険商品は進化しています。例えば、長期入院が多かった頃には入院給付金は入院5日目や8日目から支払われる医療保険が多く、短期入院は保障の対象外となっていましたが、近年は入院1日目から保障される医療保険が主流になっています。その他にも、平均寿命が延びたことによる死亡率の低下や、IT技術の進歩や保険会社のコスト削減に伴って、保険料が値下げされることもあります。

新しい保険に見直すことで、今の医療技術にあった保険や、自分にあった保険商品が見つかる可能性があります。

生命保険を見直すタイミング

就職・転職・独立・起業

働き方が変わった時は保険を見直すタイミングです。就職したら自分にあった保険を検討してみましょう。また、勤務先の団体保険に加入していた人が転職や退職をする場合には、それまでの保険が継続できなくなることがあります。団体保険に家族も加入していた場合には、本人だけでなく家族の保険も見直す必要があります。

働き方が変わることで、公的医療保険が変わる場合もあります。例えば、それまで会社員として健康保険組合や協会けんぽに加入していた人が会社を離れて事業主になる場合には、国民健康保険に加入することになります。国民健康保険には、長期療養時に収入の3分の2を保障する「傷病手当金」の制度がありませんから、「就業不能保険」などで長期療養に自分で備える必要性が会社員時代よりも高まります。また、個人事業主になると厚生年金が無くなるため、遺族保障も少なくなります。個人事業主として独立した場合には、「生命保険（死亡保険）」も検討しておきましょう。

結婚

結婚をすると家族に対しての責任が生まれます。大切な家族に大きな負担を掛けないように、病気やケガによる入院、死亡など、さまざまなリスクに備えられるように保険について確認しておきましょう。

専業主婦（主夫）家庭や、夫婦のどちらかが個人事業主やフリーランスの場合には、会社員の共働き夫婦に比べると手厚い保障が必要です。夫婦それぞれの働き方や、今後の出産予定などによっては、死亡保険金の増額や、医療保障の上乗せを検討しておく必要があるでしょう。

妊娠・出産

子どもが産まれたら、子どもが無事に大人になって自立するまで育てていく責任が生じるため、子どもが産まれる時も保険を見直しましょう。遺族の生活保障としての死亡保険には、被保険者が亡くなった時から事前に決めた年齢（満期）まで毎月定額で死亡保険金が支払われる「収入保障保険」が向いています。第2子、第3子など、新たな子どもが産まれた時には死亡保険金の増額などを検討しておきましょう。

子どもの教育費についてはある程度まとまった金額が必要です。学資保険で備えるか、積立貯金や投資信託などで教育資金を蓄えながら定期保険にも加入して、万が一の場合にも教育資金を一時金で確保できるようにしておくといいでしょう。

子どもの成長

子どもが成長して独立した後は、子どもに対する経済的な責任は減少するため、生命保険の死亡保障額を減らせます。一方で、病気やケガによる入院や、介護が必要になるリスクは高齢になるほど高まるため、自身のための保障を保険も活用しながら備えておきましょう。

配偶者との離婚・死別

離婚した場合には、それまで加入していた保険の受取人について確認しましょう。自分が亡くなった時の死亡保険金の受取人が元配偶者になっている場合には、自分の親や子ども名義に変更しておきます。

子どもの学資保険に加入している場合には、子どもの親権者が学資保険の契約者になっているか確認しておきましょう。例えば、子どもの父親が学資保険の契約者で、子どもの親権者が母親の場合には、学資保険の契約者を母親に変更しておくことをおすすめします。

配偶者と死別した場合、配偶者が死亡保険に加入していた場合には死亡保険金を受け取ることになります。生涯にわたって大切な保険金を活用できるよう、目的別にお金を配分して、一気に使いすぎないように気を付けましょう。幼い子どもを残して配偶者が亡くなった場合には、今後はひとりで子育てと仕事をしていくことになります。養育者としても働き手としても責任が今まで以上に高まるので、自身の保険についても見直しておきましょう。

マイホーム購入

マイホームを購入する際には多くの方が住宅ローンを利用します。銀行など、住宅ローンを扱う多くの金融機関では、ローンの契約者に万が一のことがあった場合にローンの残債が保険によって完済される「団体信用生命保険」への加入を義務付けています。団体信用生命保険料は住宅ローン金利に含まれているので、特約などで保障を上乗せしない限り、団体信用生命保険料を別途支払う必要はありません。

それまで賃貸住宅に暮らしていて、家賃相当分についても生命保険で備えていた人は、生命保険と団体信用生命保険の保障が重複することになるので、マイホームを購入するタイミングで死亡保障額を減額できます。

なお、住宅金融支援機構の住宅ローン「フラット35」では、団体信用生命保険は任意加入となっています。加入しなくても住宅ローンの契約ができますし、加入する場合には別途保険料を支払うことになります。

保険更新時

更新型の保険に加入している場合には、更新のタイミングで保険料が再計算されるため、そのままの保障内容で保険を更新すると保険料が上がることになります。更新時は保険について考える貴重なタイミングとなるので、保険証券を見て保障内容がわからないものなどは説明を受けて、必要な保障かどうかを一つずつ確認しましょう。また、子どもが成長していたら死亡保障額を減額するなど、保障内容を見直すようにすると保険料を抑えられます。

終身保険を主契約として、医療保険特約や定期保険特約など、さまざまな保障が特約として上乗せされている保険契約の場合には、終身保険部分だけを残して特約部分は他社の保険に見直すことも検討してみましょう。

生命保険を見直すときのポイント

保険のタイプ

生命保険（死亡保険）には、貯蓄性のある終身保険と、掛け捨て型の定期保険があります。会社員の共働きや独身者のように、あまり大きな死亡保障を備える必要がない場合には貯蓄性のある終身保険が選択肢に入ります。一方、子育て中の家族や、専業主婦（主夫）家庭のように、大きな死亡保障が必要な家庭では、掛け捨て型の定期保険などを活用したほうが、お手頃な保険料で必要な保障額を備えやすくなります。自身の家族構成やライフプランに合った保険を利用しましょう。

必要な保障・保障額

必要保障額は、「遺族の支出－（預貯金＋遺族の収入）」で計算します。遺族の支出には、生活費や住居費、教育費、臨時費用、葬儀関連費用などが含まれます。それに対して遺族の収入には、公的遺族年金、死亡退職金、企業年金、遺族が今後働いて稼ぐ収入などが含まれます。

そのため、必要保障額はその時々の本人や家族の働き方、子どもの年齢などによっても変わってきます。加入している保険の保険金額に過不足が無いかを確認しておきましょう。

保険期間

第1子が生まれた時に生命保険（死亡保険）に加入したが、その後、年が離れて第2子が生まれたという場合もあるでしょう。このような場合には、最初に備えた保険期間では第2子が自立するまで保障が備えられていない可能性があります。

生命保険（死亡保険）の保険期間は定年退職まで、もしくは子どもの自立まで備えることが多くなっています。必要な期間の保障を備えられているか確認しておきましょう。

保険料

保険で万が一に備えることは必要ですが、目の前の家計にとって負担が大きく、将来に向けた貯蓄が全くできなくなるようでは困ります。家計や貯蓄に圧迫を与えないように、無理のない保険料に設定しておく必要があります。

例えば終身医療保険に加入する場合、保険料を60歳や65歳など一定の年齢で支払いを終える短期払いにすると、その年齢以降は保険料を支払うことなく一生涯の保障を確保できます。ただし、1ヶ月あたりの目先の保険料負担は、一生涯に渡って保険料を支払い続ける終身払いに比べて大きくなります。家計の状況によっては、目先の保険料負担が軽くなる終身払いの方があっている場合もあります。

保険金の受取人

大切な保険金を誰に受け取ってほしいでしょうか。暮らしが変わったタイミングでは、保険金の受取人が保険金を遺したい人に設定されているかどうかについても確認しておきましょう。

例えば独身時代に保険に加入した人は、保険金の受取人を親に設定している人が多いと思います。しかし、結婚をして新たな家族ができた場合には、受取人を配偶者に変更しておきましょう。

働き方が変わった時や、家族構成が変わった時には、保険の見直しが必要です

働き方が変わると、加入する公的医療保険が変わったり会社の福利厚生を利用できなくなったりするので、保険の見直しが必要です。また、家族が増えた時には死亡保険金を増額して、子どもの成長に伴って減額していきます。保険商品を見直すだけでなく、必要保障額や保険料についても、今の暮らしにあっているか確認して調整しておきましょう。