保険お役立ちコラム

独身者に生命保険は必要?独身者の保険選び

公開日:2021/07/06

※本記事についてのご注意

独身者が保険加入を検討する場合には、どのような観点から検討をしていけばよいでしょうか。生命保険、医療保険、就業不能保険といった保険の特徴と、独身者にとって今必要な保険選びのポイント、将来に向けた保険の見直し方についてお伝えします。

生命保険を選ぶ時には、誰のためにどんなリスクに備えたいかを考えると、必要な保険(保障)が分かりやすくなります。現在独身で、配偶者や子どもがいない人の場合、自分が亡くなることで明日の暮らしに困る人はいないと考えていいでしょう。ただし、誰かにお葬式を出してもらったり、遺品整理をしてもらったりする必要はありますから、その人に迷惑を掛けないようにお葬式代や遺品整理代程度は備えておいた方がいいでしょう。

あまり大きな死亡保障が必要ない独身者の場合、保障が一生涯続く「終身保険」で死亡時の保障を備えることが多くなっています。何歳で亡くなっても死亡保険金が支払われるうえ、貯蓄性があるため、亡くなる前に解約した場合には解約返戻金が受け取れるからです。また、高度障害状態になった場合には、高度障害保険金が支払われます。

1人暮らしの独身者の場合

現在独身で、配偶者や子どもがいない場合には、終身保険で葬儀費用や遺品整理費用などを備えることになります。いずれ結婚した時や、子どもが生まれた時には、掛け捨て型の定期保険や収入保障保険で死亡保障を上乗せするようにしましょう。

子どもがいるひとり親の場合

独身者でも養っている子どもがいるシングルファザー、シングルマザーは、自分に万が一のことがあった場合に遺された子どもへの備えが必要となります。貯蓄性のある終身保険にこだわらず、お手頃な保険料で大きな保障を備えられる定期保険や、収入保障保険を活用しましょう。ひとり親家庭が使える制度もさまざまあるので、制度を活用しつつ、子どもが無事に自立するまでの期間について足りない保障を備えるようにしましょう。
より詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

シングルマザーの関連記事:シングルマザー(シングルファザー)が生命保険に加入するときのポイント

独身者の場合、実は、万が一に備える生命保険(死亡保険)よりも先に備えておきたいのは医療保険です。

医療保険は、病気やケガで入院をした時には「入院給付金」、手術を受けた場合には「手術給付金」を受け取れる保険です。独身者が医療保険に入る場合には、保険料を支払う「契約者」、保障の対象となる「被保険者」、給付金を受け取る「受取人」のすべてを自分にして契約することになります。

独身者にとっての医療保険はまさに自分のための保険です。特に若い世代で預貯金があまりない人にとっては、入院費用は手痛い出費となりかねません。

現役世代の場合、公的医療保険の自己負担割合は3割ですし、さらに公的医療保険の高額療養費制度を利用することで1日から月末までの1ヶ月の医療費自己負担は一定の範囲内に抑えることができるものの、個室や少人数部屋に入院した場合にかかる差額ベッド代は原則として全額自己負担となります。また、入院前に多めに着替えを用意するなど、入院準備にも何かと費用がかかります。入院した時にお金のことを心配しなくて済むように、医療保険を備えておくことを検討しましょう。

医療保険に加入する場合に選んでおきたい特約は「先進医療特約」です。先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた特別な療養で、技術料が全額自己負担となります。先進医療の中には、がんの陽子線治療や重粒子線治療のように技術料が1回300万円前後する治療もあるので、先進医療特約で備えておくとよいでしょう。

その他にも、女性特有の病気やがんに備える「女性疾病特約」や、退院後に通院治療を続ける場合に通院給付金が受け取れる「通院特約」など、各保険会社によってさまざまな特約があります。保障内容や保険料のバランスを見ながら選択しましょう。

就業不能保険

独身者が医療保険に加えて備えておきたいのは就業不能保険です。就業不能保険は、働けない間の収入減少に備えるための保険です。

会社員や公務員の加入する公的医療保険には、長期療養に備える「傷病手当金」という制度があります。傷病手当金は、療養のために働けず長期休業をした場合に、休業4日目から通算で1年6ヶ月までの間、休業中の生活保障として給与の3分の2が支払われる制度です。傷病手当金が利用できても、このような状況では、給与が3分の2に減った中で生活費や療養費を工面していくことになり、預貯金を取り崩しながら療養生活を送る可能性があります。

また、自営業者やフリーランスなど国民健康保険に加入する人には、傷病手当金の制度がなく、働けない期間はそのまま収入が途絶えることにつながります。

傷病手当金だけでは療養生活に不安がある人や、そもそも傷病手当金の制度を活用できない人は就業不能保険で備えることも考えましょう。

独身者にとっての生命保険(死亡保険)は、お葬式代や遺品整理に備えるためで、死亡保険金額は数百万円程度と考えましょう。まずは入院や手術に備える医療保険を備えて、終身保険や就業不能保険を加えていきます。大切な家族ができたら、定期保険等で死亡保険を上乗せしていきましょう。

ライター

氏家祥美(うじいえよしみ)

ファイナンシャルプランナー。ハートマネー代表。

お茶の水女子大学大学院修了。
2005年に女性4名でFP会社を設立して実績を積んだのち
2010年よりFP事務所ハートマネー代表となる。
「幸福度の高い家計づくり」をモットーに、
子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持つ。

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