40代におすすめの生命保険の選び方、加入・見直す際のポイント

40代は生命保険の加入や見直しにおすすめの年代

40代はさまざまな責任が増してくる年代です。まだ生命保険に加入していない方や、加入してから何年も見直しをしていない方は、今の暮らしに合った保障を備えておきましょう。

40代は健康リスクが上がる

図表1は、入院や外来などで医療を受けた方の割合を年代別に調べたデータです。

例えば、40～44歳では、人口10万人中273人が入院し、3,480人が外来で治療を受けており、20代や30代の頃よりも医療を受ける割合が高まっていることがわかります。

さらに、40代以降の数値を見ると、40代以降はますます年齢上昇とともに医療を受ける割合が高まっていきます。

• ※　参照　厚生労働省「令和2年患者調査の概況」
  https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/jyuryouritu.pdf

40代は出費が増える傾向がある

40代は、家計においてもさまざまな責任が増していきます。住宅ローンを返済している方、子どもを養育しながら将来の教育費を準備中の方も多い年代です。さらに、40代になると、親の介護が始まる方も出てきます。

このように、目の前の自分の暮らしだけでなく、将来のための準備や、家族のための支出が増えてくるのがこの年代です。

老後の準備をはじめるべき年代

40代に入ると老後のことが目に入ってきます。公的年金だけでは不足する老後資金を補うために、資産形成を今から始めておきましょう。

貯蓄性のある保険やNISAやiDeCoなどの積立投資など、資産形成にはさまざまな選択肢があります。

• 関連記事：「生命保険の貯蓄型とは？掛け捨て型との違いや選び方、迷ったときの考え方」

40代の生命保険加入率

40代の生命保険事情について、データを元に分析してみましょう。

図表2は、生命保険に加入している方の割合を年代別・男女別に調べたデータです。男女とも30代から生命保険に加入する方が大きく増え、40代男性は70.4％、40代女性は68.2％と、男女とも40代で加入率がピークになっています。

• ※　参照　公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査」
  https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

図表3は、死亡保険金について必要だと感じている金額の平均額を年代別・男女別にまとめたデータです。

必要と感じる死亡保障額は、男性の場合、30代が最も高い3,789万円で、40代に入ると3,057万円に減少します。

30代よりも貯蓄が増えていれば、必要保障額は少なくなります。また、子どもが成長することで保障を減らしてもいいと考える方もいるでしょう。

女性の場合、20代では1,683万円ですが30代になると減額し、40代になると1,462万円に再び上昇しています。

• ※　参照　公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査」
  https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

図表4は、生命保険の加入金額を年代別、男女別にまとめた平均額になります。図表3の必要と考える保険金額よりも、図表4の実際に加入している保険金額のほうが、どの年代・性別でも少ないことに気が付きます。

男性の場合、実際に加入している保険金額は30代が最も多い2,065万円で、40代は1,883万円となり、その後は年齢とともに減少していきます。女性の場合は、40代の807万円が最も高くなっています。

• ※　参照　公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査」
  https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

図表5は、1年間に支払う保険料の平均額です。男性が支払う保険料の平均額は20万6,000円ですが、12万円未満が33.0％と最も多く、12万円超24万円未満が29.1％と2番目に多くなっています。

女性が支払う保険料の平均は16万円で、12万円未満の回答が44.1％と最も多く、12万円超24万円未満が31.0％と2番目に多くなっています。

• ※　参照　公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査」
  https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

40代におすすめの生命保険の選び方

ライフスタイルによって必要な保障は少しずつ異なります。優先順位の高い保障から備えていきましょう。

独身の場合

独身の方が優先したい保障は、ご自身の病気やけがに備える医療保障や、働けなくなったときの収入減少への備えになります。

生命保険においては、葬式代程度を終身保険などの「死亡保険」で準備しておきます。

あとは「医療保険」で幅広い病気やケガによる入院・手術等に備えるとともに、「がん保険」でがんの治療費、「就業不能保険」で長期療養によって働けなくなった場合の収入減少に備えると考えましょう。

老後に仕事をリタイアしたあとは、公的年金に加えて自己資金を取り崩して生活することになります。今から「終身医療保険」や「がん終身保険」に加入しておくと、保障が一生涯続きますし、更新がないため今後の保険料上昇を避けられるので、老後の家計負担を減らせます。

女性の場合には、乳がんや子宮頸がん、子宮筋腫等の女性特有の病気についても備えておきましょう。医療保険に女性疾病特約を付加しておくと、女性ならではの病気で入院や手術を受けた時に給付金が上乗せされます。

• 関連記事：「独身者に生命保険は必要？独身者の保険選び」
• 関連記事：「女性は医療保険が必要か？判断基準と医療保険の加入タイミング」

既婚者（子どもなし）の場合

既婚者で子どもがいない場合には、ご自身に万が一のことがあったときの配偶者の生活費を考えて、死亡保障を備えておきましょう。

子どもがいない夫婦の場合、子どもの学費や養育費を残す必要はありませんが、遺族基礎年金はなく、子育て世帯よりも遺族年金が少なくなります。

配偶者が専業主婦（夫）やパート・アルバイトの場合や、賃貸住宅に住んでいる場合には、「定期保険」や「収入保障保険」などに加入してまとまった死亡保障を備えておきましょう。

そのほか、医療保障や収入減少への備えについては独身の場合と同様に備えが必要です。40代では「終身医療保険」「がん終身保険」「就業不能保険」などで、医療、がん、収入減少に備えておきましょう。

• 関連記事：「収入保障保険の必要性とは？必要額と選び方を解説」
• 関連記事：「【定期保険をわかりやすく解説】おすすめの人と種類、加入時の注意点を解説」

既婚者（子どもあり）の場合

既婚者で子どもがいる場合には、万が一のときの備えとして、子どもの教育費や養育費と配偶者の生活費を総合的に準備しておく必要があります。

遺族年金だけでは不足する教育費や遺族の生活費を、「生命保険（死亡保険）」で備えておきましょう。

参考までに、子どもの教育費のデータを掲載します。図表6が文部科学省「子どもの学習費調査」で、高校3年生までにかかる子ども一人当たりの教育費を示しています。

図表6「幼稚園から高校3年生まで15年間の進学コース別学習費総額」

• ※　参照　文部科学省「令和3年度　子供の学習費調査」
  https://www.mext.go.jp/content/20221220-mxt_chousa01-100012573_3a.pdf

続いて大学の学費についても見ておきましょう。こちらは私立大学の学部別初年度納入金を示しています。この表は1年あたりの金額のため、4年間通う場合には、授業料や施設設備費はこれらの4倍が掛かることになります。

図表7「私立大学の学部別初年度納入金」

• ※　参照　文部科学省「令和3年度　私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員一人当たり）調査結果について」
  https://www.mext.go.jp/content/20211224-mxt_sigakujo-000019681_1.pdf

子どものいる世帯の死亡保障は、お手頃な保険料でまとまった死亡保険金を備えやすい掛け捨て型の「定期保険」や「収入保障保険」が向いています。

目先の保険料を抑えることで目の前の生活費を確保しやすくなるため、これらの保険で必要保障額を備えておきましょう。

同時に「終身医療保険」「がん終身保険」「就業不能保険」などで、医療費や収入減少のリスクにも備えます。

• 関連記事：「教育費は生命保険(死亡保険)で準備？子どもの教育費のための保険選び」

共働きの場合

夫婦が共に正社員として働いている場合には、夫婦の片方に万が一のことがあった場合にも収入がなくなるわけではありません。それでも、二人の収入で一緒に暮らしているときに比べると、一人分の収入で暮らすことになるため生活は苦しくなります。

住宅ローンを返済中の家庭の場合、ローン契約者が亡くなったあとの住宅ローンの返済は免除されるため、家賃やローンの返済のいらない住宅を配偶者に残すことができます。

ただし、これも住宅ローン契約者が返済していた分に限られるため、住宅ローンを二人で返済していた場合には、引き続き一人分の返済が続くことになります。

共働きで子どもがおらず、マイホームを配偶者に残せるという場合には、お葬式代程度の「死亡保険」を備えておけば十分かもしれません。

賃貸住宅に暮らしている場合や、万が一の場合も住宅ローンの返済が続く場合、あまり貯蓄がない場合などは、お手頃な保険料で加入できる「定期保険」や「収入保障保険」に加入するとまとまった死亡保障を備えやすくなります。

今後の住居費の支払いなども考慮して死亡保険を備えておきましょう。

• 関連記事：「【共働き夫婦】生命保険料の目安とは？」

40代が生命保険に加入・見直す際のポイント

住宅ローンの返済や、教育資金の準備など、家計の負担が重くなりやすい40代は、貯蓄性のある保険にこだわったり、あらゆる保障を手厚く備えすぎたりすると、保険料負担が重くなり目の前の生活が苦しくなりかねません。

また、これまで更新型の保険に入っていた方は、同じ保障内容でそのまま更新すると保険料が上がるので注意が必要です。

現在のライフスタイルで必要度の高い保障を考えつつ、家計にとって無理なく払える保険料の範囲で納められる工夫をしましょう。掛け捨て型の保険を上手に活用することも、保険料を抑えるうえでは重要になります。

• 関連記事：「掛け捨て型の生命保険とは？貯蓄型との違いや、掛け捨て型のメリットとデメリットを紹介」

状況にあわせて生命保険の保険期間を選ぶ

死亡保障目的の生命保険の代表的なものに、終身保険と定期保険があります。

終身保険は、保障が一生涯続く死亡保険で、被保険者が何歳で亡くなっても必ず死亡保険金が支払われます。死亡保険金の受け取りを待たずに終身保険を中途解約した場合、解約返戻金を受け取れることが多くなります。
※アクサのネット完結保険では、終身保険のお取り扱いはございません。

定期保険は、一定期間だけを保障する死亡保険です。保険期間内に死亡すれば死亡保険金を受け取れますが、保険期間が終了したあとに死亡しても死亡保険金を受け取れません。中途解約をしてもほとんどのケースで解約返戻金はないかあってもごくわずかなことから、掛け捨て型の保険といわれます。

同じ年齢の方が同じ金額の死亡保険金を備える場合、掛け捨ての定期保険のほうが、同じ保障内容の終身保険よりも保険料がお手頃になります。そのため、定期保険のほうが、家計の負担を抑えながら大きな死亡保障を備えやすいといえます。

• 関連記事：「定期保険とは？種類や特徴、加入のメリット、終身保険との違いを解説」

保障内容が重複しないように注意する

生命保険の加入や見直しの注意点として、保障内容の重複があります。すでに加入中の保険の同じタイプの保険に新規加入して保障が重なると、必要以上に保障を備えることになり、保険料の無駄につながります。

必要な保険をよく吟味して、不要な保険は解約するか、不要な特約を外すなどの工夫をしましょう。

40代は生命保険の必要性が高まる年代。必要な保障を無駄なく備えよう

40代は目の前の家計支出が増えやすく、また、将来への教育費や老後資金準備も必要な年代です。健康なうちに、必要な保障を無駄なく備えておきましょう。

貯蓄性の保険にこだわりすぎず、掛け捨て型の保険を上手に活用することも保険料を抑えることにつながります。保障内容の重複にも気を付けましょう。