医療保険の入院給付金（一時金）はいくら必要か解説

入院給付金は、病気やケガで入院したときに、入院1日当たりに支払われる給付金のことです。  近頃販売されている医療保険は、入院1日目から60日までを上限に、入院日数に応じて支払われるものが主流になっていますが、60日以外にも、30日、120日、180日、360日、730日、1000日、1095日など、保険会社や保険商品によって支払限度日数の上限が設定されています。

金額と合わせて、入院何日目から支払われるかにも注目しましょう。日帰り入院、入院1日目から、5泊以上の入院（最初の入院4日間は対象外）から、などがありますが、いつから受け取れるかによって、同じ期間の入院でも受け取れる金額が変わってきます。

一方で、入院一時金を主軸にする医療保険もあります。入院一時金は、入院日数に関わらず、入院をすると定額が支払われます。

入院一時金の種類

入院一時金のある医療保険は大きく2種類に分けられます。

1つめは、入院一時金が主契約となっている医療保険です。日帰り入院や1泊以上の入院をすると入院一時金の支払い対象となり、入院日数に関わらず5万円から30万円程度のまとまった入院一時金が支払われます。入院一時金の金額は、各保険会社や保険契約ごとにあらかじめ設定されています。

入院一時金タイプの医療保険は、短期入院でもまとまった金額が受け取れるメリットがありますが、長期入院になった場合には、保障金額が不足する可能性があります。

2つめは、入院一時金を特約として選べる医療保険です。例えば、5泊以上の入院が入院給付金の支払い対象となる場合に、4日以内の短期入院をカバーする入院一時金特約を付ける場合です。入院となると、たとえ短期でもパジャマや着替えの準備などにもお金がかかりますが、このケースでは、1日でも入院すると入院給付金日額×4日分の入院一時金をまとめて受け取ることができます。

• ※　詳細は保険商品ごとに異なるので、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。

平均入院日数

入院給付金、入院一時金がいくら必要かを考えるときには、平均入院日数が参考になります。

厚生労働省によると、1入院当たりの入院日数は27.8日で、前年よりも0.4日短くなっており、入院日数は年々短期化する傾向にあります。病気の種類別に入院日数を比べると、精神病棟265.8日と長く、感染症が8.3日と短く、病気によってずいぶんと入院日数に差があることがわかります。

図表1「傷病別平均在院日数」

	平均在院日数		対前年増減
	平成30年	平成29年
全病床	27.8日	28.2日	－0.4日
精神病床	265.8日	267.7日	－1.9日
感染症病床	8.3日	8.0日	＋0.3日
結核病床	65.6日	66.5日	－0.9日
療養病床	141.5日	146.3日	－4.8日
一般病床	16.1日	16.2日	－0.1日
介護療養病床	311.9日	308.9日	＋3.0日

• ※　参考　厚生労働省「平成30年（2018）病院報告」
  https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/18/dl/03byouin30.pdf

入院一時金が支払われる入院・支払われない入院

健康診断や外来受診の際などに異常が見つかった時、詳しく病状を調べるために検査入院をすることがあります。こうした検査入院などの治療目的ではない入院の場合、医療保険の入院給付金や入院一時金は支払い対象外となります。

メリット

入院日数に関わらず入院一時金が支払われる医療保険の最大のメリットは、短期間の入院でもまとまった入院一時金が受け取れることです。

入院給付日額が5,000円の医療保険の場合、5日間の入院であれば25,000円の受け取りになりますが、仮に入院1回当たり10万円の入院一時金が支払われる医療保険であれば、5日間の入院でも10万円を受け取れます。このケースであれば、治療費に加えて、差額ベッド代、パジャマなどの入院準備、お見舞いに行く交通費などにも一時金を充てる余裕が生まれます。

デメリット

入院日数に関係なく定額の入院一時金が支払われる医療保険のデメリットは、長期入院になった場合に費用が不足する可能性があることです。

前述した図表１「傷病別平均在院日数」では、1入院当たりの平均入院日数は27.8日とありました。この場合、入院給付日額が5,000円の医療保険に入っていれば、5,000円×28日＝14万円の入院給付金を受け取れることになります。ところが、何日入院しても一律10万円の入院一時金の場合、10万円の受け取りになります。

また、治療の途中で一度退院して、別の病院に転院することや、一時的に在宅療養をしてから同じ病院に再入院することもあるでしょう。こうしたケースでは、退院から次の入院までの期間が180日など一定期間空いていないと1回の入院とみなされ、入院一時金が1回しか支払われないことがあります。

• ※　入院の設定日数は、保険会社ごとに異なります。保険の約款などで詳細を確認しておきましょう。

入院にかかる費用

入院時にかかる医療費は、小学生以上70歳未満の場合、自己負担額は3割です。ただし、入院時に個室や少人数部屋を利用した場合にかかる差額ベッド代と、入院中の食事代は自己負担となります。厚生労働省保健局医療課調べによると、差額ベッド代の平均額は6,144円となっています。

• ※　参考　生命保険文化センター医療保障ガイド

そのほか、入院時の着替えや備品の準備費用もかかります。入院中も自宅の家賃や住宅ローンは固定でかかってきますし、家族がいればその他生活費もいつも通りかかります。お見舞いに来てくれる人の交通費なども考慮しておく必要があるでしょう。

公的医療保険制度の保障

医療機関で支払う3割の自己負担額については、高額療養費制度が利用できます。そのため、1ヶ月当たりの自己負担限度額を超えた分については、負担する必要がありません。ただし、差額ベッド代や食事代、自由診療については高額療養費制度の対象外になります。この制度は、健康保険の種類に関わらず誰でも利用できますが、年齢や所得によって限度額が異なるので、1ヶ月当たりの自己負担限度額を事前に調べておきましょう。

また、会社員や公務員であれば、多くの場合は傷病手当金の制度が利用できます。休業4日目から最長1年6ヶ月まで、休業中の生活保障として、休業前給与の3分の2が休業日数分支給されるという制度です。ただし、自営業者など国民健康保険加入者にはこの制度がないので注意が必要です。入院中の生活保障が心配な場合には、働けない間の生活費を補う「就業不能保険」をあわせて検討しましょう。

働けないリスクに備える就業不能保険の選び方

• ※　傷病手当気の支給には条件があります。詳しくは全国健康保険協会のホームページをご覧ください。
  全国健康保険協会：https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139/

入院給付金（一時金）の金額を決める

入院給付金や入院一時金の金額は、1ヶ月当たりの高額療養費の自己負担額に、差額ベッド代を上乗せして決めるといいでしょう。それ以外にかかる入院準備費用や交通費などについては、家計から支払うことも想定し、預貯金の一部をリスク予備資金として確保しておきましょう。

なぜなら、入院給付金や入院一時金は金額が大きいほど安心感がありますが、その分、支払う保険料が高くなります。とくに、入院日数に関わらず定額が支払われる入院一時金を高額に設定すると、保険料が高くなりやすいので気をつけましょう。

もしもの場合の必要額を具体的にイメージして備えつつ、医療保険と預貯金を組み合わせて備えることで、日ごろの家計も入院時も無理のない備え方ができます。

医療費の自己負担額には高額療養費制度があります。所得と年齢によって上限額が異なるので調べておきましょう。ただし、全額自己負担となる差額ベッド代は高額療養費の対象外となるので、医療保険の入院給付金（一時金）で備える検討もしておくといいでしょう。