保険お役立ちコラム

50代におすすめの医療保険とは?ライフステージ別の選び方やポイントを解説

更新日:2023/04/28

※本記事についてのご注意

教育費や住宅ローンなど、家計の負担が重くなる50代は、健康上の不安を抱える人が増えてくる年代です。病気のリスクに備えつつ、家計負担を軽減するためには、どんなポイントに注意して医療保険を選択、見直しをしたらいいのでしょうか。

50代におすすめの医療保険とは?ライフステージ別の選び方やポイントを解説

病気やケガによる入院や手術に備える医療保険。50代にとっての医療保険の必要性を健康上の観点から考えてみましょう。

大きな病気にかかるリスクの上昇

50代は大きな病気にかかるリスクが上がる年代です。がん・脳血管疾患・心疾患は「3大疾病」と呼ばれ、日本人の死因の上位に並び、日本人の死因の約半分を占めています。厚生労働省のデータから、これらの入院患者数を見てみると、年齢が上昇するほど3大疾病のリスクが上昇することがわかります。

図表1「3大疾病の入院患者数」
0-14歳 15-34歳 35-64歳 65歳以上 75歳以上
がん(悪性新生物) 1,000人 1,300人 23,100人 87,400人 53,400人
脳血管疾患 200人 500人 16,000人 106,500人 83,000人
心疾患 200人 400人 5,700人 52,000人 43,300人

平均寿命と健康寿命

内閣府「令和4年版高齢社会白書」によると、2019年(令和元年)における平均寿命は男性が81.41歳、女性が87.45歳ですが、健康上の問題なく過ごせる健康寿命は、男性が72.68歳、女性が75.38歳となっています。できるだけ長く健康でいられるように努めるとともに、健康上の問題を抱えて過ごす期間への備えが必要になるでしょう。

50代で医療保険に加入しないリスク

50代は住宅ローンの支払いや子どもの教育費など、家庭における責任が大きくなりやすい年代です。安定した収入があることを前提にして暮らしている場合、収入が途絶えると本人や家族の生活に大きな影響が出やすくなります。

50代は、3大疾病をはじめとした持病持ちが増える年代でもあります。健康的に過ごすことが大前提ではありますが、もしも病気になったときには家計のことを気にせずに治療に専念できるように、医療保険で備えておく必要があります。

新規の加入年齢は早いほうがいい

医療保険は、加入年齢に上限が設けられています。保険会社によっても異なりますが、終身医療保険では、69歳まで、70歳まで、75歳までとしている保険会社があります。また、もっと上の年齢まで受け入れている保険会社でも、付加できる特約に制限が出てくることもあります。また加入年齢が上がるほど、保険料も上昇していきます。

もう一点重要になるのが、加入時の健康状態です。医療保険の申込みでは申込書とともに、健康状態を保険会社に告知する必要があります。健康診断結果や病気やケガの既往歴によっては、希望する保険に入れない場合があります。少しでも健康状態のいいうちに、医療保険の加入を検討しましょう。

医療保険の必要性はわかっているものの、実際にどのような医療保険に加入したら良いのかわからないという方もいらっしゃると思います。次に50代向けの医療保険を選ぶポイントについて解説します。

50代の医療保険におすすめの選び方

公的医療保険制度とのバランス

公的医療保険があるため、医療費は原則3割の自己負担となっています。さらに、入院が長期間に渡った場合や、高額な治療を受けた場合などには、公的医療保険の「高額療養費制度」が適用され、医療費の自己負担額には上限額が設けられています。そのため、まずは医療保険の入院日額は、5,000円程度を目安に検討しましょう。ただし、入院時には差額ベッド代や食費などの自己負担となる費用もいろいろあります。

また、50代はがんのリスクが高まる年代でもあります。必要に応じて、入院日額を上乗せする、特約を上乗せする、がん保険にも加入する、なども検討してみましょう。保障と保険料負担のバランスを考えながら、自分に合った保障を見つけてください。

3大疾病に備える

年代が上がるほど3大疾病(がん、脳血管疾患、心疾患)での入院患者数が増える傾向にあることは図表1ですでにお伝えしました。それぞれの平均入院日数を比較してみましょう。

患者調査によりますと、3大疾病も含めたすべての傷病の平均在院日数は32.3日です。それに対して、3大疾病のがんは19.6日、脳血管疾患は77.4日、心疾患は24.6日となっています。平均と比較して脳血管疾患の入院期間が長いことに気が付きます。一方、がんは近年、入院日数が短期化していて、退院後も通院治療を続ける傾向にあります。

図表2「3大疾病とすべての傷病の平均在院日数」
平均在院日数
すべての傷病 32.3日
がん(悪性新生物) 19.6日
脳血管疾患 77.4日
心疾患 24.6日

病気のリスクに備え保障を重視する

3大疾病は、日本人の3大死因といわれるように命に関わる病気です。50代以上の方はこれまで以上に3大疾病にかかる可能性を念頭に入れて、医療保険を選びましょう。

持病がある人は「引受基準緩和型医療保険」を選ぶ

すでに何らかの持病を抱えている人もいるかと思います。一般の医療保険よりは保険料が高めになりますが、告知項目の少ない「引受基準緩和型医療保険」もあります。持病があっても入りやすくなっていますので、一般の医療保険への加入が難しそうな場合には、あわせて検討しておきましょう。

あわせて検討したい保険や特約

医療保険とあわせて検討したい保険や特約もあります。ご自身に合ったものを選べるようにそれぞれの特長を知っておけると良いでしょう。

50代でリスク増のがんに備える「がん保険」

がん保険はがんの治療に特化した保険です。医療保険が幅広い病気による入院や手術に備えられるのに対して、がん保険ではがんと診断されたときにまとまった額のがん診断給付金、がんで入院したときにがん入院給付金が支払われるなど、がんに対して手厚く備えられる特徴があります。

病気やケガで働けなくなったときに備える「就業不能保険」

就業不能保険は、病気やケガの療養で働けない期間の収入減少に備える保険です。病気やケガが原因で働けない期間、毎月一定額の給付金を受け取れます。
多くの就業不能保険では、60日、もしくは30日や180日の免責期間が設定されています。例えば、60日の免責期間が設定されている場合、働けなくなった日から60日間は保障の対象外となるため、61日目から支払われます。

万が一のときに家族にお金を遺す「死亡保険」

養うべき家族がいる場合には、死亡保険を備えましょう。50代は現役世代ですから、家族への経済的な責任も重くなりやすい時期です。扶養家族がいる、または子どもの教育費が必要な場合には、特に備えが必要です。

女性特有の病気に備える「女性疾病特約」

乳がんは30代から40代にかけて大幅に上昇し、その後も罹患率は横ばいに推移します。女性疾病特約では、子宮筋腫や乳がんなど女性ならではの病気で入院や手術をした際に、保障を上乗せできます。

先進医療を保障する「先進医療特約」

先進医療特約は、公的医療保険の対象とならない先進医療を受けたときに、先進医療の技術料が全額保障される特約です。がん保険にがん先進医療特約を付けるとがんに関する先進医療だけが保障対象となりますが、医療保険に付ける先進医療特約では、がんを含むすべての先進医療が保障の対象となります。

50代は、住宅ローンの返済を抱える人が多く、また、子どもの教育費負担が毎年続いたり、親の介護が必要になったりと家族に対する責任が重くなりやすい年代です。家計に占める固定費が重なる中で、加入中の保険を見直すことで家計を改善できる可能性があります。

若い頃に加入した保険をそのまま更新してきた人の中には、更新するたびに保険料が上昇し、保険料が家計の負担となっている人もいるかもしれません。そのまま更新を繰り返すのではなく、保障内容の見直しや最新の保険への切り替えをすることで、保険料の上昇を抑えられる可能性があります。

また、以前加入した医療保険をそのまま継続している場合には、保障の内容が今の医療にあっていない場合があります。例えば、入院給付金が入院8日目以降や入院5日目以降に支払われるものに加入している方を時折見かけます。近年は入院が短期化傾向にあるため、最近の医療保険では入院1日目から支払われるものが主流となっています。

最新の医療保険に見直すことで、保険料を抑えられる可能性がありますし、保障内容も現代医療の実態に合わせやすくなります。

50代の方はそれぞれ異なるライフスステージを経験されています。それぞれのライフステージに合った医療保険とはどのようなものでしょうか?ここでは50代のライフステージ別医療保険の選び方を紹介します。

独身の場合

若いときに比べると、50代は病気のリスクが高まりやすく、年代的にも親に頼りにくくなります。入院中の着替えの準備や、退院後の在宅療養期間の家事も自分ですることになるでしょう。家事代行など有料のサービスなども利用しやすくなるように、医療保険で備えておくことが重要です。

夫婦の場合

夫婦でお子さんがいない場合には、病気や介護が必要になったときにも夫婦で助け合うことになります。医療保険、がん保険、先進医療特約などで治療費を備えておくほか、現役で働く期間をめどに就業不能保険などで収入減少に備えます。

独立していない子どもがいる場合

子育て中の家庭では、医療費や治療で働けない期間の収入減少が家計にとって大きなダメージとなります。保険料が家計の負担となっている場合には、余計な特約があれば外したり、他の保険会社も含めて保険を見直したりすることで保険料を抑えられる可能性があります。

独立した子どもがいる場合

子どもが独立すると、子どもに必要なお金が減る傾向にあるため、死亡保障を減らせます。一方、医療保険やがん保険、先進医療特約など、医療への備えはこれまで以上に必要になります。保険料が老後の負担にならない範囲で備えておきましょう。

50代は仕事や家族への責任が重くなりやすい世代です。3大疾病などのリスクは年齢上昇と共に高まる傾向にあるため、治療費や療養期間の収入減少が、家計にとって大きなダメージとならないように注意が必要です。ライフステージや家計の状況に合わせて保険を見直しておきましょう。

ライター

氏家祥美(うじいえよしみ)

ファイナンシャルプランナー

ハートマネー代表

お茶の水女子大学大学院修了。
2005年に女性4名でFP会社を設立して実績を積んだのち
2010年よりFP事務所ハートマネー代表となる。
「幸福度の高い家計づくり」をモットーに、
子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持つ。

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