保険お役立ちコラム

医療保険の保険料の平均とは?保険料を決める項目と保険を選ぶ時のポイント

更新日:2022/10/31

※本記事についてのご注意

保険の加入や見直しを検討する際、どれくらいの保険料を支払うのが妥当なのか悩むことはありませんか?ここでは保険料の平均と、保険料を決める項目について整理しながら、保険を選ぶ際のポイントについて解説します。

医療保険の保険料の平均

多くの方がどれくらい保険料を払っているかデータを見てみましょう。医療保険に特化したデータがないため、ここでは、医療保険や個人年金保険も含めた生命保険全体の数字をご紹介します。

生命保険の保険料の平均支払額

生命保険文化センターが実施した調査(令和3年度)によると、1世帯が年間に支払う保険料の平均額は37.1万円で月額にすると3.1万円程度となります。

図表1「世帯年間払込保険料(全生保)」
令和3年 37.1万円
平成30年 38.2万円
平成27年 38.5万円
平成24年 41.6万円
平成21年 45.4万円

図表2は、保険料払込金額の分布に関するグラフです。不明を除くと12万円未満が全体の19.3%と最も多くなっており、次が12~24万円未満(17.9%)、24~36万円未満(16.0%)と続いています。平均額は37.1万円なので、高い保険料を支払っている人が平均額を引き上げていることがわかります。

図表2「世帯年間払込保険料の分布(全生保 令和3年)」

生命保険の保険料の平均支払額

次に、図表3で世帯主の年齢別の払込保険料を見てみましょう。55歳~59歳と65歳~69歳が43.6万円(月額約3.6万円)と最も高くなっており、45歳~69歳までの世帯は平均額の37.1万円を上回っています。また、29歳以下の若い世帯は21.5万円と最も低くなっています。

図表3「世帯年間払込保険料(全生保 世帯主年齢別 令和3年)」
年齢 払込保険料 年齢 払込保険料
29歳以下 21.5万円 60歳~64歳 38.4万円
30歳~34歳 26.2万円 65歳~69歳 43.6万円
35歳~39歳 38.2万円 70歳~74歳 33.7万円
40歳~44歳 34.8万円 75歳~79歳 31.4万円
45歳~49歳 37.5万円 80歳~84歳 28.6万円
50歳~54歳 43.2万円 85歳~89歳 35.8万円
55歳~59歳 43.6万円 全体 37.1万円
  • ※ 参照 生命保険文化センター「令和3年度 生命保険に関する全国実態調査」
    〈図表Ⅰ−52〉世帯年間払込保険料(全生保)(世帯主年齢別)
    https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r3/p003-043.pdf
  • ※ 全生保は民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む
  • ※ 90歳以上は25.6万円(サンプルが30未満と少ないので割愛)

図表4は世帯年収別の年間払込保険料の割合を示したグラフです。年収が多い世帯が、払っている保険料が高い傾向にあることがわかります。

図表4「世帯年間払込保険料(世帯年収別)」

生命保険の保険料の平均支払額

ここまで、医療保険や個人年金を含む生命保険全般に関する、払込保険料について見てきました。医療保険だけに関するデータではないですが、世帯主の年齢や年収との関連性などは、医療保険の保険料を考える際にも参考になると思われます。

医療保険の保険料を決める項目と医療保険を選ぶ時のポイント

医療保険とは、病気やケガをした際に給付金が支払われる保険のことをいいます。「がん保険とどう違うの?」と疑問を持たれる方も多いようですが、がん保険はがんの治療に特化した保険です。医療保険はがん保険に比べて保障する病気の範囲が広く、がんになった場合も保障されますので、がん保険は医療保険の一種と捉えてよいでしょう。
ここでは、医療保険の保険料について詳しく見てみましょう。

医療保険の保険料を決める項目

(1)保険期間

医療保険は、定期医療保険と終身医療保険に分けられます。
定期医療保険は、あらかじめ設定した保険期間のみ保障が得られる保険です。保険期間には「年満了」「歳満了」という分類があり、契約後「10年間」「15年間」など年数で区切るものを「年満了」、「60歳まで」「65歳まで」など契約した年齢まで保障が継続するものを「歳満了」といいます。
終身医療保険は、その名の通り一生涯保障が続く保険なので、保険期間も一生涯となります。
アクサのネット完結保険の保険を例に、定期医療保険と終身医療保険(終身払い)の保険料を、同じ入院日額の保障内容で比較してみましょう。終身医療保険の保険料の払込方法としては、「終身払い」のほかに、10年払込・60歳払込・65歳払込など「短期払い」という方法もありますが、ここでは保険期間と保険料払込期間が同じである定期医療保険と終身医療保険(終身払い)で比較します。

ケース1<定期医療保険に加入する場合>
商品名:アクサのネット完結定期医療
∟年齢・性別  :40歳 男性
∟保険期間   :10年
∟保険料払込期間:10年
∟入院給付金日額:5,000円
∟手術給付金  :50,000円 (入院給付金日額の10倍)
∟月額保険料  :960円

  • ※ ※上記の保険料は、2024年4月1日現在適用する保険料です。

ケース2<終身医療保険に加入する場合>
商品名:アクサのネット完結終身医療
∟年齢・性別  :40歳 男性
∟保険期間   :終身
∟保険料払込期間:終身
∟入院給付金日額:5,000円
∟手術給付金額 :I型 (入院有りなら5万円、入院無しなら2万5,000円)
∟月額保険料  :1,560円

  • ※ ※上記の保険料は、2024年4月1日現在適用する保険料です。

ケース1と2を比較すると、定期医療保険の方が終身医療保険よりも加入時の保険料はお手頃であることがわかります。ただし、定期医療保険は更新する度に保険料が上がります。一方、終身医療保険は一生涯、同じ保険料が続きますので、単純に比較できない点は注意が必要でしょう。

(2)保険料の払込期間

定期医療保険の場合、一般的に保険期間と保険料払込期間は同じになります。保険期間が「10年間」であれば払込期間も「10年間」、保険期間が「65歳」であれば保険料の払込期間も「契約から65歳まで」となり、保障される期間分の保険料を案分して毎月の保険料を支払います。医療保険は病気やケガに備えるための保険で、加齢とともに病気になるリスクは高まります。同じ定期医療保険でも「10年間」など期間が短い「年満了」ほうが、保険期間中の年齢が低くなるため加入時の保険料はお手頃になります。ただし、「年満了」の場合は契約期間満了後更新する際、更新前に比べて年齢が上がるため保険料は上がります。加入時の保険料を比較するだけでなく長期的に考えて選択することが大事です。
一方、終身医療保険の場合は保険期間と保険料払込期間は必ずしも一致しません。保険期間は一生涯なので得られる保障は同じですが、保険商品によって「終身払い」の他「短期払い」を選択することができます。契約時の年齢が50歳未満の場合、終身医療保険の払込パターン例は、下記のようになります。

図表5「終身医療保険の払込方法の例」
払込パターン 払込方法 毎月の保険料 総払込保険料
終身払い 一生涯払い続ける
(保険期間=保険料払込期間)
低い
短期払い
(65歳払込)
全保険期間の保険料を65歳までに支払う 高い
短期払い
(60歳払込)
全保険期間の保険料を60歳までに支払う
短期払い
(10年払込)
全保険期間の保険料を加入後10年間で支払う 高い 低い

一生涯分の終身医療保険に対して保険料を案分しているので、毎月の保険料は払込期間が長い方がお手頃になります。そのため、終身払いの保険料が短期払いに比べてお手頃になります。尚、総払込保険料に関しては終身払いの場合は、死亡する年齢によって総払込保険料が変わってくるため短期払いとは単純に比較はできません。

  • ※ 加入する年齢によっては毎月の保険料は年払込よりも歳払込の方が高くなる場合があります。

(3)保障内容

医療保険では、病気やケガで入院や手術した場合に入院給付金や手術給付金が支払われますが、入院給付金日額が「1日につき5,000円なのか、1万円なのか」、「特約を付加するか」など、保障内容によって保険料は異なります。医療保険に付加できる特約は、通院特約、先進医療特約、3大疾病特約など保険会社によって様々あります。手厚い保障を準備すれば安心ですが、その分保険料が加算されますので、必要な保障と保険料とのバランスを考えて保障内容を検討することが大事です。

(4)加入時の年齢

医療保険は病気やケガに備える保険ですが、病気になって入院したり手術したりするリスクは加齢とともに高まります。当然、加入する年齢が上がるにつれて保険料も上昇しますので、加入時の年齢が低いほうが保険料はお手頃になります。

(5)加入時の健康状態

加入時の健康状態によって保険料が変わる保険もあります。健康体割引といわれるもので健康状態が保険会社の定める所定の基準を満たす場合や、たばこを吸わない方の場合、病気になるリスクが低いとみなされ、通常の保険料から保険料が割引かれます。また、医療保険には、持病があっても加入できるなど、引受基準が緩和されている引受基準緩和型や告知する項目が少ない限定告知型の保険があります。これらの保険は、加入する際の告知の基準が低く設定されていますが、給付金支払いのリスクが高くなるため、保険料は通常の保険と比べると高い傾向があります。

医療保険を選ぶ時のポイント

(1)月々の支払い額

医療保険を検討する際、毎月の保険料に目が行きがちですが「目先の保険料が高い、低い」という視点だけで保険を選ぶのはお勧めできません。保険料を決める項目で説明した通り、保険期間や払込方法により、結果的に支払うことになる総払込保険料は異なってきます。月々の保険料の多寡ではなく「必要な保障は何なのか?」「いつまでその保障が必要なのか?」また「将来的に、いつ保険の見直しをするのか?」なども考慮したうえで、家計から支払うことができる保険料と得られる保障のバランスを考えて保険を選びましょう。

(2)入院給付金日額

1日当たりの入院給付金日額は、5,000円~1万円程度から選択できる医療保険が多くなっています。生命保険文化センターの「直近の入院時の自己負担費用」に関する調査では、1日あたりの自己負担費用はの平均は約2.3万円(※1)となっています。疾病などで入院することになった際、自己負担分すべてを保険でカバーすることが出来れば安心ではありますが、その分、支払う保険料は高くなってしまいます。
生命保険文化センターが発表している「令和4年度 生活保障に関する調査」によると、疾病入院給付金が支払われる保険に加入している人の入院給付金日額の平均は8,700円(※2)となっており、9,000円前後が目安になると思われます。ただ、将来、いつ入院することになるかは誰にもわかりませんし、病気にならず入院することがなければその方が良いに越したことはありません。公的医療保険が利用できる場合、自己負担額は1割~3割(年齢や所得によって変動)で、医療費が高額になった場合は医療費の一部を負担してくれる高額療養費制度もあります。入院にかかる費用の全てを民間の医療保険で備えるとは考えず、貯蓄で備える部分と、保険でカバーしたい額を分けて考えるとよいでしょう。

(3)支払限度日数

入院給付金の支払限度日数によっても保険料は異なってきます。「60日まで」「120日まで」と設定している医療保険が多いですが、中には「30日、180日、360日、365日、720日まで」などから選択できる医療保険もあります。長期間給付が受けられる医療保険の方が安心ではありますが、支払限度日数が長いほど保険料は高くなります。医療技術の進歩や診療報酬の改定により入院日数は短期化する傾向があります。何日分の給付金があれば心強いのか、万が一、入院が長期化してしまった際、自己負担できる貯蓄がどの程度準備できているかなども考えて支払限度日数を決めるとよいでしょう。

(4)手術給付金のタイプ

医療保険には「入院給付金」の他に、手術を受けたときに支払われる「手術給付金」があります。「手術給付金」の支払われ方には「倍率一律タイプ」と「倍率変動タイプ」の2種類があります。「倍率一律タイプ」は、疾病や手術の内容に関わらず給付金の支払い額が一律で決まっています。一方「倍率変動タイプ」は、手術による身体への負担の大きさや、疾病、手術の種類により、「入院給付金日額の40倍・20倍・10倍」など手術給付金の支払い額が異なるタイプです。
「倍率一律タイプ」の方が、シンプルでわかりやすいですが、手術の種類によっては「倍率変動タイプ」の方が多くの手術給付金を受け取ることができる可能性があります。

(5)終身医療保険の支払方法

終身医療保険の支払方法は保険会社によって異なりますが一般的に「終身払い・10年払込・60歳払込・65歳払込」など、いくつかの払込方法があります。終身払いは一生涯に渡り保険料を支払う方法です。短期払いは支払期間を定めてその期間で一生涯分の保険料を支払う方法です。「終身払い」の場合「短期払い」のように、一生涯分の保険料を前倒しで払うことはしないので保険料は「短期払い」に比べてお手頃で、かつ、見直しがしやすいというメリットがあります。医療技術の進歩に伴って、医療保険の保障内容は随時見直され新しい商品も登場します。若い世代で、将来見直しを前提にしている場合は「終身払い」を選択するとよいでしょう。

一方「10年払込・60歳払込・65歳払込」などの「短期払い」の場合、一生涯分の保険料を早い段階で払い終えるため、老後の保険料負担を軽減できるというメリットがあります。40~50代や、健康状態によって見直しが難しい可能性がある方などは「短期払い」を選択するのとよいでしょう。

(6)働き方の違い

会社員か自営業者など働き方によっても、医療保険に関する考え方は異なります。会社員の場合は、通勤や勤務中の病気やケガなどに対しては労災保険が適用されたり、病気で働けない期間は健康保険の傷病手当金などを受け取ったりすることができます。一方、自営業者の場合は会社員ほどの手厚い保障が受けられないケースが多く、病気やケガで休んだり入院したりする際の自己負担額が大きくなる傾向があります。病気やケガをした時の備えとして、民間の医療保険などを活用し負担部分を補うとよいでしょう。

医療保険の保険料は、保険期間や払込方法、保障の大きさや特約の有無など、様々な要素の組み合わせによって決まります。「将来、どんな病気になるか?入院はするのか?」は、誰にもわかりません。すべてを保険で準備できれば心強いですが、その分保険料は高くなります。病気やケガをしてしまった際、どの程度の保障があったら助かるのか?家計からいくら払えるか?何歳まで払い続けることができるのか?様々な視点から包括的に検討するようにしましょう。

ライター

合田菜実子(ごうだなみこ)

ファイナンシャルプランナー・キャリアコンサルタント。

Happy Career & FP Support Office 代表。

お茶の水女子大学大学院修了。
2007年CFP ® 資格取得後、講師業・執筆業を中心に業務を始める。2010年にキャリアコンサルタント資格を取得し、Happy Career & FP Support Office を設立。
「お金」と「キャリア」の両面からサポートできる専門家として活動中している。
大学や高校などにおける「パーソナルファイナンス教育」他、BSジャパン「お金のなる気分」に出演する等メディア経験も多数。

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