女性保険とは？女性特有の病気に備えておくメリット

女性保険とは

女性保険といわれるものは、多くの場合、入院や手術等に備える「医療保険」に、女性がかかりやすい病気やがん、妊娠や出産による入院や手術に備えるための「女性疾病特約」を上乗せした保険です。他の病気やケガで入院する場合には、医療保険から入院給付金や手術給付金が支払われ、女性疾病特約の保障内容に該当する場合には、医療保険からの給付金に上乗せして女性疾病特約からも給付金が支払われるため、手厚い保障を受けられます。

女性保険のメリット

女性保険には「女性特有の病気」と「妊娠・出産」に手厚く備えられるというメリットがあります。

女性特有の病気に手厚く備えられる

女性特有の病気とは、乳房や子宮、卵巣にまつわるがんや病気と、妊娠や出産にまつわる合併症などが挙げられます。具体的には、乳がんや子宮頸がん、卵巣がん、乳腺症、子宮筋腫や子宮内膜症、卵巣のう腫などがあります。

国立がん研究センターによりますと、30代男女の場合、すべてのがんの中で最も多いのが「女性の乳がん」であり、次に多いのが「子宮頸がん」となっています。他のがんに比べると、比較的若い年齢で乳がんや子宮頸がんになりやすいことが分かります。

• ※　参照　国立がん研究センターがん情報サービス「小児・AYA世代のがん罹患率」
  ２．小児・AYA世代のがん種の内訳の変化
  https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/child_aya.html

また、日本産科婦人科学会によりますと、子宮筋腫は小さなものも含めれば30歳以上の女性の20%から30%にみられる珍しくない腫瘍です。小さくて無症状の場合には治療の必要ないものの、治療する場合には薬や手術で行います。

• ※　参考　公益社団法人 日本産科婦人科学会「子宮筋腫」
  http://www.jsog.or.jp/modules/diseases/index.php?content_id=8

妊娠・出産に手厚く備えられる

妊娠・出産は病気ではありません。そのため、妊娠中の定期検診や普通分娩の場合には、公的医療保険の適用からは外れますし、民間の医療保険からも給付金は支払われません。ただし、妊娠中は母体が大きく変化することもあり、日頃健康な人でも入院や手術のリスクが高まります。

妊娠・出産に関わる主なトラブルとして妊娠糖尿病、流産・切迫流産、早産・切迫早産、妊娠高血圧症候群などの合併症や異常妊娠、出産が普通分娩ではなく、帝王切開手術や吸引分娩、鉗子分娩などの異常分娩となる可能性もあります。これら妊娠や出産に関わる異常による入院や手術については、公的医療保険の対象となりますし、民間の医療保険からも給付金が支払われます。

• ※各保険会社の約款によって、女性疾病特約で保障される傷病の種類は異なります。

女性保険の注意点

普通の医療保険でも女性疾病に給付金は支払われる

例えば、入院日額5,000円の医療保険に女性疾病特約の入院日額5,000円がついている場合、一般的な病気での入院であれば入院1日当たり5,000円が支払われます。そして、女性疾病に該当する場合には、入院1日当たり1万円（通常の入院給付金日額5,000円＋女性疾病特約の入院日額5,000円）が支払われることになります。

「女性疾病にだけ保障を手厚くする必要はない」と考えて、医療保険の入院給付金日額を1万円にしたほうがいいと考える人もいるでしょう。ただし、通常の医療保険で入院1日当たり1万円を備えるためには、入院日額5,000円の倍近い保険料を払うことになります。

なお、保険料は特約のつけ方等によっても異なるため、単純に倍になるわけではありません。参考までにアクサのネット完結終身医療を例に、入院給付金を5,000円にした場合、1万円にした場合、入院給付金5,000円に女性疾病特約を上乗せしたケースで、保険料を比較してみました。

• ※上記の保険料は、2024年4月1日現在適用する保険料です。

• ※上記の保険料は、2024年4月1日現在適用する保険料です。

• ※上記の保険料は、2024年4月1日現在適用する保険料です。

上記の試算を見るとお判りいただけると思いますが、通常の医療保険5,000円に、女性疾病特約5,000円を上乗せする形であれば、特約保険料分だけを上乗せすることになります。妊娠や出産、乳がんや子宮頸がんなどの女性疾病リスクが高まる年代では、女性疾病特約は保険料の面から気軽に選択できて手厚く保障を備えやすいといえます。

女性疾病の範囲は保険会社ごとに異なる

一口に女性疾病といっても、保険会社ごとに保障範囲はさまざまです。女性疾病特約を選ぶ際に、気になる方は約款やパンフレット等で保障の範囲を比較してみるといいでしょう。

妊娠・出産に対する公的な給付

妊娠・出産にはさまざまな公的なサポートがあります。公的医療保険や、その他の社会保険制度、各自治体からの支援制度など、妊娠・出産に関する公的な助成や給付についてまとめてみました。

妊婦健診

妊娠期間中には、定期的に妊婦健診を受けることになっています。妊娠は病気ではないため、妊婦健診は公的医療保険の適用外ですが、妊娠が分かった段階で多くの自治体では妊婦健診費用を助成するクーポン券が配布されています。助成金額や対象となる検査などの詳細は自治体ごとに異なりますが、多くの場合、妊婦健診14回から15回分のクーポン券が配布され、差額が生じた場合には差額だけ自己負担することになっています。

• ※妊婦健診費用の公的助成の利用方法や助成範囲については、市区町村の窓口等で確認しましょう。

妊娠中のトラブルによる入院

妊娠中には、つわりがひどくなることや、切迫流産、切迫早産など、母体や赤ちゃんのリスクが高まり入院生活を送ることがあり、思いがけない長期入院になることもあります。このようなケースでは、公的医療保険が利用できますし、医療費が高額になった場合にも高額療養費制度の対象となるため、医療費の自己負担額は限度額の範囲内に抑えられます。ただし、母体や赤ちゃんの状態によっては個室や少人数部屋での入院となる場合も有り、その場合には差額ベッド代を自己負担することになります。

民間医療保険に加入していた場合には、入院日数に応じた入院給付金が受け取れます。女性疾病特約を付けていた場合には、女性疾病特約からも給付金が支払われます。

普通分娩での出産

普通分娩で出産する場合には、公的医療保険の適用対象外となります。民間医療保険からも給付金は支払われません。

ただし、出産費用の助成として、赤ちゃん一人につき50万円の「出産育児一時金」が、母親もしくは父親の加入する健康保険・国民健康保険から支払われます。事前に直接支払制度の手続きをしておけば、出産育児一時金が直接病院に支払われるため、不足した金額を病院に支払うことになります。

帝王切開手術等での出産

帝王切開手術などの医療行為を必要とした出産の場合には、公的医療保険の対象となります。そのため、公的医療保険が利用できる部分は自己負担額が3割となります。ただし、帝王切開手術を受けた場合には、入院期間が普通分娩よりも長くなる傾向がありますし、入院期間中に個室や少人数部屋を利用した場合には差額ベッド代がかかります。

帝王切開手術等を受けた場合には、民間の医療保険に加入していれば、入院日数に応じた入院給付金と、手術給付金を受け取れます。女性疾病特約を付加していれば、女性疾病特約からも上乗せして給付金を受け取れます。

医療費控除

妊娠・出産で医療費がかかった翌年に確定申告をすれば、医療費控除が利用でき、税金の還付対象となる可能性があります。医療費控除は、入院・手術にかかった費用のほか、公的医療保険の適用対象外となる普通分娩なども対象となります。妊娠・出産以外にかかった家族の医療費などもあわせて申告をしましょう。ただし、公的医療保険から受け取った出産育児一時金や民間の医療保険から受け取った給付金等は、支払った費用から差し引いて申請することになります。

女性保険を選ぶ時のポイント

お祝い金有りか、お祝い金無しでお手頃な保険料を選ぶか

女性のための医療保険といわれるものには、一定期間入院も手術もせずに給付金を申請しなかった場合には「お祝い金」が支給されるタイプのものがあります。支払った保険料が掛け捨てにならない点をアピールしたものですが、お祝い金の無いタイプの保険に比べると保険料が高めに設定されている傾向があります。健康維持のモチベーションとしてお祝い金があった方がいいのか、お祝い金が無くても保険料がお手頃な方がいいのか、比較しながらよく考えて選びましょう。

女性向けといっても保障内容はさまざま

女性特有の病気に対する保障を上乗せする女性保険ですが、その保障の上乗せ範囲は保険会社によってさまざまです。乳がんで乳房を失った場合の乳房再建費用もカバーする保険、女性特有のがんだけでなくすべてのがんで保障を上乗せする保険、がん・心疾患・脳血管疾患の3大疾病まで保障を上乗せする保険もあります。

保障の上乗せ範囲が広がるほど、保険料も上がる傾向にあります。どこまでを女性保険で備えたいのか、女性保険のほかにがん保険や3大疾病保険などを組み合わせて備えるのかなど、検討してみましょう。

妊娠に備えるには早めの加入を

女性保険に限ったことではありませんが、妊娠が分かってからでは医療保険に加入しにくくなります。一定の妊娠週数までは加入を認めている場合でも、その妊娠については保障の対象外となることが多く、そうなると、せっかく保険に加入したにもかかわらず、妊娠中の入院や帝王切開手術等に備えられなくなります。

その出産が終わってから加入を検討する場合にも注意が必要です。妊娠・出産で何らかのトラブルがあって医療行為を受けた場合には、その治療に関する病気や部位が一定期間保障の対象外となる可能性があります。そのため、第一子を帝王切開で出産した人が、次の出産に備えて産後に新たな医療保険に入ろうと思ったとしても、子宮が数年間部位不担保になる可能性が高くなります。気づいた時に必要な保険を備えておきましょう。

がんに備えたいなら早めの加入を

30代で多いがんの1位が乳がん、2位が子宮頸がんであることは前述しました。女性特有のがんは、他のがんよりも罹患年齢が低い傾向があります。がんに備えたいと思うなら、先送りせずに早めに備えておきましょう。

女性保険は、乳がんや子宮頸がんなどの女性特有の病気、切迫早産や帝王切開などに手厚く備えられる

医療保険に女性疾病特約を上乗せしている女性保険では、保険料も通常の医療保険に女性疾病特約保険料をプラスしています。女性疾病や妊娠・出産に、手厚く備えたいと考えるなら、女性保険が向いているでしょう。ただし、上乗せする保障が手厚いものを選ぶほど、保険料が上昇する傾向があるので、どこまでが本当に必要か見極めて選びましょう。