医療保険とは？いらない理由や必要な人・不要な人、加入のタイミングを解説

医療保険とは

医療保険は、病気やケガの治療をする際に必要な費用の負担を軽減するものです。医療保険の特徴や種類などを解説します。

医療保険の特徴

医療保険は大きく「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2つに分けられます。

公的医療保険は国の社会保険制度の1つです。国民皆保険制度とも呼ばれており、日本では全ての国民が加入しています。病院の窓口で医療費の1～3割を支払うことで、病気やケガの治療を受けられます。

一方、生命保険会社や損害保険会社が販売しているのが民間の医療保険です。任意の加入となっており、保険金・給付金の支払事由に該当すれば、保険金・給付金を受け取れます。保障内容は保険会社ごとに異なるため、どのような保障が必要なのかを自分で考え、選択する必要があります。

医療保険の種類

民間の医療保険には保険期間が一定の「定期医療保険」と一生涯保障が続く「終身医療保険」の2種類があります。

定期医療保険

定期医療保険は、保険期間を10年や15年、60歳や65歳などと定めたうえで保険料を計算しているため、終身医療保険と比べるとお手頃な保険料で加入できるのが特徴です。

なお、保険期間が満了し更新時期を迎えると更新時の年齢で保険料の再計算がされるため、更新前と比べて保険料が高くなる傾向にあります。健康状態に不安がある場合でも、同じ保障内容であればそのまま更新できますが、更新可能な年齢には限りがあるため注意が必要です。

終身医療保険

終身医療保険の保険料と保障内容は、基本的に加入時のまま一生涯継続します。加入時の保険料は定期医療保険よりも高めの傾向がありますが、保険料が途中で上がらず、保障が一生続くのが大きな特徴です。

• 関連記事：医療保険の種類にはどのようなものがあるの？特約や給付金について解説

医療保障の加入率

生命保険に加入している人のうち、疾病入院給付金が支払われる生命保険に加入している人の割合は65.7％となっており、生命保険に加入している人の半分以上は医療保障を備えていることが分かります。

• ※　参照　公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」P30、32、79
  https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022hosho.pdf

医療保険の保障内容と支払い例

民間の医療保険においては、実際の入院日数に応じて「入院給付金」が支払われます。支払金額は、1日あたり5,000円や1万円といった契約時に設定した金額になります。ほかにも支払事由で名称を分け、病気で入院した場合は「疾病入院給付金」、災害や事故によるケガで入院した場合には「災害入院給付金」といった種類もあります。

病気やケガで所定の手術を受けた場合には「手術給付金」が支払われます。保険商品ごとに支払い対象となる手術の種類は異なり、手術の種類に応じて支払われる給付金額も変わるのが一般的です。

例えば、入院給付金日額5,000円・手術給付金が5万円（入院して手術をした場合）を受け取れる医療保険に加入したケースを考えてみましょう。20日間入院をして、手術を1回受けた場合に受け取れる各給付金額は図表1の通りです。

図表1「終身医療保険の保障金額（例）」

医療保険がいらないと言われている理由は2つ

公的医療保険制度や貯蓄を活用すれば、民間の医療保険にあえて加入する必要がないといった意見があります。どのような考え方なのか、それぞれ確認しましょう。

日本には公的医療保険制度がある

日本は「国民皆保険制度」を導入しているため、国民全員に公的医療保険への加入が義務付けられています。病気やケガの治療をする際、実際に自己負担する金額はかかった医療費の1割から3割の範囲内に収まります。

さらに、公的医療保険には「高額療養費制度」があります。1ヶ月あたりの医療費が上限を超えた場合には、支払った医療費のうち超過分が払い戻されます。

このような制度があるため、民間の医療保険がなくても治療費が高額になって困ることはないといわれています。

• ※　参照　厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」
  https://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/dl/info02d-37.pdf

• ※　参照　厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
  https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf

貯蓄があればカバーできる

前述したように、日本は公的医療保険制度が充実しています。公的医療保険の自己負担分をまかなえるだけの貯蓄があれば治療費が捻出できないという事態は避けられるため、あえて民間の医療保険に加入する必要がないという考え方です。

ただし、治療に関わる全ての費用が公的医療保険の対象にならない点には注意が必要です。

民間の医療保険に加入するメリット

入院や手術の出費に備えるために、民間の医療保険に加入するメリットを解説します。

万が一の事態に備えておける

病気やケガは、いつ発生するか予測できないものです。何が起きるかわからないからこそ、万が一の備えが大切になります。貯蓄が十分にあっても、病気のときに減ってしまうのは心もとないものです。前もって保険金・給付金が支払われる医療保険を準備しておけば、急に体調を崩して入院や手術をすることになったとしても、お金の心配をせず、治療に専念できるのがメリットです。

公的医療保険の対象外となる費用をカバーできる

入院や手術をしたときには、公的医療保険の対象外となる費用を負担しなければならないことがあります。

例えば、入院時に個室を利用するとかかる差額ベッド代は、公的医療保険制度の対象外となります。このほか、入院中の食事代には自己負担がありますし、着替えのレンタル費用や入院準備にかかる費用などもかかります。民間の医療保険があればこうした費用をカバーできます。

また、特に自己負担額が大きくなるのは「先進医療」です。先進医療とは「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養」を指します。先進医療の技術料は全額自己負担となるのが特徴です。なかでも代表的な先進医療である陽子線治療では、平均的な技術料として2,649,978円が必要（※1）となりますが、民間の医療保険に先進医療特約を付加しておけば、治療費負担を気にすることなく、先進医療を用いた治療の可能性が広がります。

• ※1　2022年4月より、一部の肝細胞がんや局所大腸がんの陽子線治療・重粒子線治療は公的医療保険が適用されることになりました。
• ※　参照　生命保険文化センター　「先進医療の例」
  https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1204.html
• ※　参照　厚生労働省「令和４年度診療報酬改定の概要」

医療保険が必要な人

お金や健康状態に将来的な不安がある人は、医療保険に加入しておいたほうがよいでしょう。ここでは医療保険が必要な人の特徴について解説します。

収入や貯蓄が不十分な人

収入が低い場合や貯蓄額が少ない場合は、入院時にまとまったお金を支出するのは難しいでしょう。医療費をカバーするために貯蓄をしようとしても、お金が貯まるまでの間に入院したら間に合いません。

医療保険のメリットは、加入したらすぐに治療に必要な保障を確保できることです。すぐに医療費を準備できない方は、医療保険に加入する必要性が高いといえます。

将来の健康不安に備えたい人

今現在において健康で元気な人でも、年齢を重ねると体調の変化や体力の衰えが気になるものです。実際に現役世代と比べると、高齢者の方は多くの医療費がかかるようになります。将来の健康不安に備えたい人は、医療保険に加入しておいた方がよいでしょう。

医療保険が不要な人

医療保険に加入すべきかどうかは、家計の状況や価値観によっても異なります。次にあげる特徴に当てはまる人は、医療保険に加入する必要性が低いかもしれません。

万が一のことがあってもカバーできる十分な貯蓄がある人

入院や手術をすると、公的医療保険の対象外となるものを含めて、多くの費用が必要になります。予想外の出費が生じることや、治療をしている間に仕事を休むことになり、収入が減少することもあるでしょう。加えて、いつ病気になるかはわかりません。何度も入院を繰り返す可能性もあります。

しかし、このような緊急の事態にも対応できるだけの現金や預貯金の備えがすでにある人にとっては、民間の医療保険は不要といえるでしょう。

医療保険に加入するベストなタイミング

健康なうちは、民間の医療保険に加入する必要性を感じにくいものです。数多くの保険商品があるため、どれに加入すればよいのかと迷っているうちに、加入する機会を逃してしまうこともあるでしょう。

一方で、健康状態が悪化すると保険に入れなくなる可能性もあります。「早めに入っておけばよかった」と後悔しないために、ここでは医療保険に加入する時期をご紹介します。

ライフスタイルに変化があるとき

ライフスタイルが変化すると、抱えるリスクも変わっていきます。医療保険は、以下のようなライフイベントが発生し、大きな変化が訪れる時期に加入を検討してみましょう。

• ●結婚したとき
• ●妊娠・出産を考え始めたとき
• ●就職・転職したとき

結婚はこれからの人生を考える機会です。まだ医療保険に入っていないときには、夫婦そろって加入を検討しておきましょう。

妊娠・出産時には異常妊娠や異常分娩といったトラブルにより、入院するリスクが高まります。妊娠中や出産後は保険に加入できない可能性もあるため、事前に医療保険への加入を検討しておきましょう。

また、新社会人になったばかりの時期には貯蓄額が少ないケースもあるため、万が一のときには医療保険が頼りになります。

健康に自信があるとき

保険に加入する際は、原則として「告知」が必要です。保険会社の引受審査により契約できるかどうかが決まるため、健康上の問題があると審査に通らないことがあります。健康なときに保険への加入を検討してみましょう。

医療保険に加入するときの注意点

医療保険に加入していても、支払事由を満たしていない場合には、給付金が支払われない可能性があるため注意しましょう。

支払限度日数や入院何日目から支払われるかに注意する

医療保険の入院給付金には、1回の入院ごとに「支払限度日数」が設けられています。例えば、支払限度日数が60日となっている場合、61日目以降の入院に対して給付金は支払われません。

保険会社によっては、1入院あたりの支払限度日数が120日や180日などに設定された長期入院に備えられる保険商品もありますが、その分保険料が高めに設定されていることがあります。保険料と必要な支払い限度日数のバランスを考えましょう。

また、過去に契約した保険の中には、入院5日目からを支払いの対象として4日目までの入院は支払い対象外としているものもあります。入院1日目から保障を受けたければ、入院何日目から支払われるかにも注目しましょう。

過去に加入した保険をそのままにしている人は、契約内容を確認したうえで、契約内容の変更や新しい保険への加入を検討するのもよいかもしれません。

「万が一」のときにお金に困らないよう、医療保険に加入するのがおすすめ

民間の医療保険に加入すべきかどうかについては、さまざまな考え方があります。「日本は公的医療保険制度が充実しているため、医療費の自己負担が少なく済む」というのが「医療保険はいらない」といわれる理由の1つです。

一方、民間の医療保険には、万が一のときに必要な保障が確保できることや、公的医療保険の対象外となる医療費用についてもカバーできるなどのメリットがあります。

医療費の自己負担分をまかなうことができるだけの貯蓄がある場合には、医療保険の加入にこだわる必要はないかもしれません。しかし、収入や貯蓄が少ない場合や、今後の健康面を不安に感じる人は、医療保険に加入しておくと安心感が得られます。

医療保険への加入を検討する際には、保険金・給付金の支払い条件や保障内容、保険料について十分確認することが大切です。アクサのネット完結保険にはさまざまな保険商品の見積もりができる「保険料シミュレーション」があります。家計の負担を考慮しながら、自分に合った医療保険を選びましょう。

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