不妊治療は医療保険の適用になる？民間の医療保険で備えるべきか解説

不妊治療とは？

不妊とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交しているにもかかわらず、一年以上妊娠しない状態をいいます。不妊の原因は女性側にある場合もあれば、男性側にある場合もあるほか、検査をしても原因がわからないこともあります。

不妊治療は、一般不妊治療と生殖補助医療に分けられます。

一般不妊治療の主なものには、排卵日を予測してタイミングをあわせる「タイミング法」や、排卵日前後に子宮に精液を人工的に注入する「人工授精」があります。

一般不妊治療で妊娠しにくい場合には、生殖補助医療に移ります。卵子を体外に取り出してシャーレ上で受精させる「体外受精」や、卵子に注射針などで精子を注入して受精させる「顕微授精」などが含まれます。

一般不妊治療の場合、1時間から2時間程度の通院を、排卵日に合わせて月に2日から6日間程度することになります。体外受精や顕微授精などを行う場合には、さらに通院回数が増えて、1回あたりの診察時間も長くなる傾向があります。

• ※　参照　厚生労働省「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」
  https://www.mhlw.go.jp/content/11909000/001073887.pdf
• ※　参照　政府広報オンライン「不妊治療、社会全体で理解を深めましょう」
  https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202309/2.html

不妊治療を受けたことがある夫婦は4.4組に1組

厚生労働省「不妊治療と仕事の両立ハンドブック」によりますと、不妊治療を必要としている方の割合は年々増加傾向にあります。

2021年の調査では、不妊を心配したことがある夫婦は39.2％に上り、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある、もしくは、現在治療中という夫婦は22.7％であり、実に夫婦全体の約4.4組に1組が不妊治療を経験していることがわかりました。

図表1「不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦の割合」

• ※　出典　厚生労働省「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」
  https://www.mhlw.go.jp/content/11909000/001073887.pdf

不妊治療がもはや特別なことではなくなっている昨今ですが、アンケートに「不妊治療と仕事と両立している（していた）」と回答した方の割合は55.3％であり、「仕事と両立ができなかった（できない）」という方が26.1％でした。

不妊の検査や治療には、通院の時間が必要になりますし、体力的にも精神的にも大きな負担を伴います。そうしたこともあり、不妊治療を経験した方の4人に1人以上が、仕事との両立は難しいと感じています。

不妊治療にかかる費用

不妊治療のもう一つの問題が、治療にお金がかかることです。図表2は、不妊治療にかかる費用の平均値を示しています。

また、いずれの治療法についても、施設ごとの回答金額にばらつきがみられたため、回答の多かったボリュームゾーンも示しています。

• ※　厚生労働省「不妊治療の実態に関する調査研究について」
  https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000768684.pdf

なお、これらは不妊治療の一部にすぎません。いくつかの治療を段階的に組み合わせて行う場合や、同じ治療を繰り返し行う場合、費用負担はそのぶん大きくなります。

2022年4月から不妊治療に公的医療保険が使えるようになったことで、本人の費用負担は軽減されていますが、先の見えない不妊治療が負担であることには変わりません。

病院に支払う治療費以外にも、通院のための交通費や、妊活用のサプリメントや健康食品など、医療費以外にさまざまな費用が掛かる場合もあります。

公的医療保険が適用される不妊治療

2022年4月から、人工授精や体外受精など、関係学会のガイドラインなどで有効性や安全性が確認された不妊治療に公的医療保険が適用されることになりました。

保険が適用されることになった不妊治療の主なものは以下のとおりです。

• ※　参照　厚生労働省　不妊治療保険適用のリーフレット
  https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/ff38becb-bbd1-41f3-a95e-3a22ddac09d8/d055f060/20230401_policies_boshihoken_01.pdf

なお、生殖補助医療のうち、これら以外に追加で行われることのある「オプション治療」については、保険が適用されるものもあれば、先進医療扱いとなるものもあります。

不妊治療の保険適用の条件

不妊治療の保険適用にはいくつかの条件があります。保険適用で不妊治療を受けるには、妻が43歳未満でなければならず、さらに、妻の年齢によって利用できる回数も異なります。

初めての治療開始時点で妻が40歳未満であれば、通算6回まで保険適用で治療を受けられます。治療開始時点で妻が40歳以上43歳未満であれば、通算3回までとなっています。

なお、男性の不妊治療には年齢制限はありません。

• ※　参照　厚生労働省　不妊治療保険適用のリーフレット
  https://www.cfa.go.jp/assets/contents/node/basic_page/field_ref_resources/ff38becb-bbd1-41f3-a95e-3a22ddac09d8/d055f060/20230401_policies_boshihoken_01.pdf

高額療養費制度で一部が戻ってくる場合もある

公的医療保険が適用されると、窓口での医療費負担は3割負担となります。さらに、保険適用の治療には高額療養費制度が使えます。治療費が1か月あたりの上限額を超えた場合には、超過分の払い戻しを受けられます。

単純計算になりますが、月初から月末までにかかった医療費が50万円だった場合、3割負担になることで、窓口での支払いは15万円に抑えられます。

さらに、高額療養費制度を使うことで、年収約370万円～約770万円の方の場合、1か月の医療費は「8万100円＋（医療費－26万7,000円）×1％」が上限となります。

この例のように1か月の医療費が50万円だった場合、「8万100円＋（50万－26万7,000円）×1％＝8万2,430円」がその月の自己負担の上限額となり、後日に差額が戻ってきます。

不妊治療は民間の医療保険で備えるべき？

2022年4月から、不妊治療の保険適用が広がったことで、不妊治療を始める前に加入した民間の医療保険からも人工授精や体外受精、顕微授精といった不妊治療で手術給付金を受け取れるケースが出てきています。

保険の種類によっては、不妊治療に特化した保障を受けられることもありますが、こうした保険では、保険の責任開始日から一定期間は、保障の対象外となるケースが多くなっています。さらに、給付金の支払い回数についても一定の条件が付いている場合もあります。

不妊治療への備えも考えて保険に入る場合には、いつから保障が始まるのか、それぞれの条件や保障対象となる治療について詳細を確認しておきましょう。

不妊治療を民間の医療保険で備えるときの注意点

民間の医療保険で不妊治療にも備えられるようになったことは前進といえますが、いくつかの注意点があります。

すでに不妊治療が始まっている場合は告知が必要

民間の保険に加入するときには、既往症や受診歴などを正しく保険会社に伝える「告知義務」があります。

すでに不妊治療を始めている場合は、そのことを告知する義務があり、医療保険に加入できたとしても、不妊治療や妊娠・出産に関しては保障を受けられない可能性が高くなります。

また、伝えるべきことを正しく告知しないと告知義務違反とみなされます。医療保険には入れたとしても、将来的に保険会社から保険契約を解除されて、保険金や給付金を受け取れなくなる可能性があるので気を付けましょう。

• 関連記事：「医療保険・生命保険の告知｜告知の必要性と告知義務違反のリスク」

保険加入後すぐには保障が受けられないこともある

将来的に不妊治療を受ける可能性も考慮して、今から医療保険に加入しておきたいという方もいるでしょう。保険の責任開始日から一定期間に受けた不妊治療に関しては保障の対象外と規定している保険会社も多くあります。

例えば、「保険の責任開始日から２年以上経過していること」を不妊治療への支払い条件としている場合、２年以内に受けた不妊治療では給付金を受け取れません。保障がいつから開始になるかを約款等で確認しておきましょう。

不妊治療後のことも考えて保障を選ぶ

医療保険は、不妊治療のためだけのものではありません。不妊治療を受けて無事に妊娠できたら、その保険で妊娠中のトラブルや出産にも備えることになりますし、無事に出産したあとも、さまざまな病気やけがに医療保険で備えることになります。

不妊治療にまつわる保障だけにとらわれず、全体的な保障内容や、保険料のバランスを考えて、長期的に続けられる医療保険を選んでおきましょう。

• 関連記事：「妊娠・出産に備える医療保険とは」

保険適用になった不妊治療。民間保険で備えるなら早めの加入がポイントに

不妊治療に公的医療保険が利用できるようになったことを受けて、民間の医療保険でも不妊治療で保障を受けやすくなりました。

ただし、手術給付金の支払い回数が限られていたり、保険加入から２年以上経過してからの不妊治療であったりするなど、いくつかの条件があることもあります。

将来的に妊娠、出産を希望している方や、不妊治療も備えたいと思う方は、早めに医療保険にも加入しておきましょう。