人間ドックにかかる費用はいくら？少しでも安く受ける方法や事前にやっておきたいこと

人間ドックとは？

人間ドックと健康診断の違いはどこにあるのでしょうか。どちらも医療機関で受ける検査という意味では似ていますが、その目的や検査項目、費用などにはさまざまな違いがあります。

人間ドックは個人が自主的に受ける詳細な健康状態の検査です。費用は自己負担になります。全身をくまなく検査することで、通常の健康診断だけでは発見が難しい病気の早期発見や予防を目指しています。

病院にもよりますが、腫瘍マーカーによるがんの検査や全身のMRI検査なども含めて、全部で50～100の項目が用意されています。

選びやすいように、複数の検査コースから選択できるようになっているほか、健康状態や気になる項目から、オプションで検査を追加することもできます。

人間ドックの所要時間は、2～3時間で終わるものもあれば、1日コース、1泊2日、数日などさまざまです。健康診断に比べると検査項目も多いため、いずれのコースも時間は長めになりますが、コースやオプション検査の選び方によって幅があります。

一方の健康診断は、会社の従業員が労働安全衛生法によって年に1回、受診することを義務付けられています。費用は勤務先が全額負担します。

検査項目は、その人の属性によっても異なりますが、問診、身体測定、視力検査、聴力検査、血圧、便・尿の検査、胸部エックス線検査などがあり、1～2時間程度の所要時間で終了します。

40歳以上になると、生活習慣病を予防するために「特定健康診査」の対象になります。これはメタボ検診とも呼ばれるもので、血液検査、肝機能検査、血中脂質検査、空腹時血糖値、心電図検査などが検査項目に加わります。

会社員の場合、健康診断時にこれらの項目を追加して一度に済ませるケースが多くなっています。また、個人事業主など国民健康保険の加入者は自治体から特定健康診査の受診券が配布され、無料かわずかな費用負担で受診ができます。

人間ドックの費用相場はいくら？

人間ドックは自由診療のため、価格は医療機関が自由に設定しています。大まかな目安としては、人間ドックの標準的なコースでは3～7万円が相場となるでしょう。

例えば、国立国際医療研究センター病院の場合、日帰り人間ドックは男性が5万7,000円（税込み）、婦人科検診（子宮頸部検査）が含まれる女性は6万4,000円（税込み）となっています。

• ※　参照　国立国際医療研究センター
  https://www.hosp.ncgm.go.jp/cmc/060/price.html

どれくらいの費用がかかるかは、受診する医療機関の公式ホームページを確認するか、窓口に問い合わせて確認してください。

日本人間ドック・予防医療学会のホームページに掲載されている人間ドックの検査項目には、このようなものがあります。どのような検査をするのか、参考にしてください。

【標準的な項目】
・身体計測
・血圧
・心電図
・眼
・聴力
・呼吸機能検査
・胸部Ｘ線
・上部消化管Ｘ線
・上部消化管内視鏡
・胸部超音波
・血液検査
・尿検査
・便
・内科診察

【オプション検査】
・乳腺
・前立腺
・C型肝炎
・婦人科検診

• ※　参照　公益社団法人日本人間ドック・予防医療学会「人間ドックの検査項目」
  https://www.ningen-dock.jp/public_inspection/

人間ドックを少しでも安く受けるには？

人間ドックの費用は自己負担となりますが、加入している健康保険の制度などを使うと割引価格で受診できる場合があります。

補助・助成制度を使う

自由診療のため保険が適用されない人間ドックですが、補助や助成制度を使うことで、負担額を抑えられます。利用できる制度を探してみましょう。

協会けんぽに入っている場合

「協会けんぽ」では、その年の健康診断を受ける代わりに、差額を自己負担して検査内容の充実した人間ドックへとアップグレードする「差額ドック」という制度があります。

協会けんぽから費用の一部が補助されるため、人間ドックを割引価格で受診できます。

国民健康保険に入っている場合

自治体によっては、国民健康保険の加入者向けに、人間ドック費用の助成を行っています。その年の特定検診を受ける代わりに、人間ドック費用の一部補助を行っているところが多くなっています。

ただし、その詳細は自治体ごとに異なります。制度の有無や補助額、対象者の年齢や手続き方法などについては、自治体のホームページなどで確認しましょう。

その他の健康保険組合や公務員の共済に入っている場合

会社の健康保険組合や公務員の加入する共済組合でも、独自の人間ドック助成を行っているところが多くあります。

本人だけでなく扶養家族も助成対象となる場合もあります。助成額や対象となる医療機関、具体的な手続き方法については、加入している健康保険組合や共済に確認しましょう。

民間保険やクレジットカード会社の優待制度を使う

生命保険会社の中には、人間ドック費用の助成をしている会社があります。これから人間ドックの受診を検討している方は、生命保険会社の助成制度についても調べてみるといいでしょう。

そのほか、クレジットカード会社でも、カード会員向けのサービスとして人間ドック費用の助成をしているところがあります。

人間ドックを受ける前にやっておきたいこと

病気の早期発見や予防のために受診する人間ドックですが、受診したあとに何らかの異常が指摘されると、新たに保険に加入しにくくなる可能性があるので注意が必要です。

加入中の保険に気になるところがある方や、保険の見直しを検討している方は、人間ドックを受診する前に保険を見直しておいたほうがスムーズに保険の切り替えができる可能性があります。

例えば、先進医療特約のある医療保険に見直しておき、全額自己負担となる先進医療の技術料にも備えることや、通院保障を付加して退院後の通院治療にも備えるなどです。

がん保険の見直しを検討している方は、免責期間にも気を付けましょう。多くのがん保険では契約成立から90日（3ヶ月）の免責期間があり、その間にがんが見つかっても、がん診断給付金の支払い対象外となることが多くなっています。

人間ドックを前にがん保険を見直す場合には、新しいがん保険の契約が成立したあとも、旧契約を3ヶ月間は継続しておきましょう。

• 関連記事：「がん保険の免責期間（猶予期間）とは？加入条件や注意点を解説」
• 関連記事：「生活習慣病とは？種類や原因、予防方法について詳しく解説」

人間ドックの費用は自己負担。割引制度を探して積極的に受診しましょう

勤務先の定期健康診断だけでは見つかりにくい病気の早期発見や予防のためにも、積極的に人間ドックを受けましょう。

標準コースでも費用は3～7万円程度かかりますが、健康保険組合や自治体などの助成を利用すれば、割引価格で受診できます。

人間ドックを受ける前に、民間保険の契約内容の見直しもしておくと、万が一人間ドックで病気が見つかった場合に備えられます。