30代既婚男性が考えたい生命保険とは？おすすめの理由と備えておきたい保障を解説

30代の既婚男性に生命保険がおすすめの理由

社会人となって間もないうちに加入しておきたい保険は、病気やケガに備える医療保険ですが、結婚して大切な家族ができると、万が一に備える生命保険（死亡保険）に加入する必要が出てきます。

働き盛りのあなたは家族にとって、精神的にはもちろんのこと経済的にも大切な存在です。そんなあなたがもし、死亡や高度障害状態となって働けなくなってしまったら、大切な家族は今まで通りの暮らしを送れなくなるでしょう。どんな時も大切な家族を守れるように生命保険で備えておきましょう。

30代男性のリスク

図表1「30代男性の死因とリスク」は、厚生労働省のデータより30代男性の死因と死亡率を抜き出したものです。30代男性の場合は自殺が最も多く、不慮の事故、悪性新生物、心疾患、脳血管疾患が次いで上位に並んでいます。

• ※　参照　厚生労働省「令和元年（2019）人口動態統計月報年計(概数）の概況)」第7表
  死亡数・死亡率（人口10万対）・性・年齢（5歳階級）・死因順位別　男

30代の既婚男性が生命保険に加入するときの考え方

備えておきたい保障

死亡保障を備える時には、目的別に必要な金額と遺族にとっての使いやすさを考えて選びましょう。

遺族の生活費としては、遺族年金や遺族の収入だけでは足りない分を保険で備えましょう。「収入保障保険」を選択すれば、亡くなった時から保険期間が終わるまで毎月定額ずつ保険金が支払われるので、遺族にとっても生活費として使いやすいでしょう。

生命保険加入のポイント

生命保険で用意する金額は、公的な遺族年金や預貯金、遺族の収入だけでは不足する金額です。現在の働き方や家族構成によっても遺族年金額は異なりますし、家族の人数や妻の就業によっても必要保障額は異なります。

保険料の負担が増えすぎて生活が苦しくなっては本末転倒です。保険は加入後も長く付き合っていくものですから、将来の暮らしの変化を見越して、無理なく払っていける保険を検討しましょう。

【ケース別】30代の既婚男性の保険の選び方

（１）共働きで夫婦のみ

共働きで子どもがいない夫婦の場合、お互いが経済的に自立した関係であれば、夫の死後も妻は働き続けることができます。子どもがいなければ、子どもの養育費や教育費を準備する必要もありませんし、子育てのために仕事をセーブする必要もありません。そのため、お葬式代を預貯金か「終身保険」で準備しておくといいでしょう。

ただし、子どもがいない夫婦ならではの注意点もあります。子どもがいない夫婦の場合、配偶者に遺族基礎年金が支払われません。遺族厚生年金は一定要件を満たせば支払われますが、妻が30歳未満の場合には、5年間の有期年金となります。

妻の収入や年齢によっては、「定期保険」や「収入保障保険」などで死亡保障を上乗せしておくことも検討しましょう。貯蓄性のある終身保険も有効ですが、保険料が高額になりすぎると子どもが生まれたり住宅ローンを組んだりした後に、保険料が家計の負担となることがあります。家計の状況を見て選択しましょう。

（２）共働きで子どもあり

子どもがいる共働き家庭の場合、遺された家族には遺族基礎年金が支払われます。会社員や公務員の場合には、遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方が支払われ、それだけでは不足する分を遺された妻の収入で賄うことになります。

ただし、家事や子育てを一人で行いながら、今まで通り仕事を続けるのは容易ではありません。時間短縮勤務になったりして収入が減る可能性もありますし、お金を払ってベビーシッターなどの外部サービスを利用することになるかもしれません。

共働きで子どもがいる家庭の男性は、お葬式代を預貯金か「終身保険」で準備します。また預貯金や「学資保険」で子どもの教育費を準備し、毎月の生活費の不足分については「収入保障保険」で備えておきましょう。

（３）妻が専業主婦で夫婦のみ

子どもがいない夫婦には遺族基礎年金がありません。夫が会社員や公務員の場合には一定要件を満たせば遺族厚生年金が支払われますが、妻が30歳未満の場合には5年間の有期年金となります。妻が専業主婦の場合、すぐに仕事を見つけられない可能性があるので、遺された妻が生活に困らないよう生命保険で備えておく必要があります。

妻が専業主婦で夫婦のみの家庭の男性は、お葬式代などを預貯金か「終身保険」で準備します。遺された妻の生活費の不足分は「収入保障保険」か「定期保険」で備えましょう。

（４）妻が専業主婦で子どもあり

夫に万が一のことがあった場合、子どものいる妻には遺族基礎年金が支払われます。夫が会社員や公務員をしている場合には遺族厚生年金も支払われます。ただし、子どもが独立するまでの養育費と教育費が必要です。また、子育てに専念している妻が、就職活動をして一定以上の収入を得られる仕事に就くのは大変でしょう。

夫の死亡保障が一番必要になるのは、専業主婦の妻と子どもがいる家庭です。お手頃な保険料で大きな保障を備えやすい掛け捨て型の死亡保険を中心に活用していきましょう。

妻が専業主婦で子どもがいる家庭の男性は、「収入保障保険」に加入して遺族年金だけでは足りない生活費を備えましょう。何歳で亡くなっても必要となるお葬式代は預貯金や「終身保険」、親の生死に関わらず必要な教育費は預貯金や「学資保険」で準備すると良いでしょう。

（５）マイホームがある

住宅ローンを利用してマイホームを購入した場合、団体信用生命保険に加入していれば、ローン契約者が亡くなると以後の住宅ローン返済が免除されます。そのため、住宅を購入した時には死亡保険の保険金額を減額することができます。賃貸住宅の人は、マイホームを持っている人よりも死亡保障を手厚くしておく必要があります。

（６）自営業者

会社員や公務員は亡くなったときに遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方を支払われる可能性がありますが、自営業者には遺族基礎年金しかありません。その遺族基礎年金は原則として18歳までの子どもがいる家庭が対象になるため、子どものいない自営業者は遺族基礎年金の対象からも外れます。

自営業者には、会社員や公務員よりも手厚い死亡保障が必要です。「定期保険」「収入保障保険」などの生命保険に加入して万が一の時に備えましょう。

生命保険(死亡保険)以外にも検討したい保険

医療保険

病気やケガに備える保険です。多くの医療保険では、入院したら入院日数に応じた「入院給付金」が支払われ、手術をしたら「手術給付金」が支払われます。公的医療保険の保障で不足する部分を、民間の医療保険で備えておきましょう。既往歴がある場合や、健康診断の結果次第では医療保険に入れないこともあるので、健康状態が良好なうちに加入しておくことをお勧めします。

就業不能保険

病気やケガの治療等で働けなくなったときに備える保険です。入院中に限らず在宅療養でも対象になりますが、60日以上働けない状態が続くなど、支払いには一定の条件があります。

30代既婚男性は、家族構成や職業に応じた生命保険が必要です。

死亡したときに遺族に支払われる遺族年金は、現在の働き方と家族構成によって異なります。自分に万が一のことがあった場合は、どんな遺族年金が支払われるのかを確認して、不足分を生命保険で備えておきましょう。一時金として使いたいお金は「定期保険」、月々の生活費の不足分は「収入保障保険」を組みあわせると遺族にとっても使いやすくなります。