保険お役立ちコラム
20代の方にとっての生命保険の必要性や加入するメリット、生命保険の選び方について解説します。独身、結婚した方、子どもがいる方などライフスタイルにあわせた保険選びと、保険の種類ごとの特徴もお伝えします。
目次
20代で生命保険に加入している方はどれくらい?
20代で生命保険に加入している方の割合は、男性で46.4%、女性で57.1%であり、なんらかの生命保険に加入している方がいると考えられます。
30代から60代にかけては男性・女性ともにどの年代層でも80%超あることと比べると、20代の生命保険加入率は低いといえます。
20代 | 30代 | 40代 | 50代 | 60代 | 70代 | |
---|---|---|---|---|---|---|
男性 | 46.4% | 81.5% | 86.1% | 86.9% | 85.8% | 72.5% |
女性 | 57.1% | 82.8% | 86.3% | 87.8% | 86.5% | 78.8% |
- ※ 参照 公益財団法人 生命保険文化センター「第Ⅵ章 生命保険の加入状況」
https://www.jili.or.jp/research/chousa/8944.html
20代は生命保険の加入は不要?
20代では健康や体力に自信がある方も多く、生命保険はまだ無縁と感じるかもしれません。図表2の「人口10万人当たりの死亡者数」を見ると、20代の死亡率は中高年に比べて低く、病気や死亡についてじっくりと考える機会も少ないと思われます。
図表2「年齢別 人口10万人当たりの死亡者数」
- ※ 参照 厚生労働省「令和4年簡易生命表(男)」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life22/dl/life22-06.pdf - ※ 参照 厚生労働省「令和4年簡易生命表(女) 」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life22/dl/life22-07.pdf
- 上記資料より、データを抜粋して著者作成
また、公的医療保険制度には高額療養費制度があるため、入院時の自己負担についてもある程度抑えられます。そのため、自己負担部分については貯蓄を切り崩せば何とかなる、という考えもあると思います。
20代で生命保険に加入する必要性やメリット
20代ではまだ生命保険が必要ないという考え方がある一方で、20代のうちに生命保険に加入することには、いくつものメリットがあります。
選択肢が多く加入しやすい
20代は、病気はもちろんのこと、思いがけない事故やトラブルによるケガで入院や手術が必要になる可能性があります。入院や手術費は家計にとって大きな負担となりますから、生命保険で備えておくことには意味があります。生命保険は若くて健康なうちのほうが、選択肢が多く、自分に合った保険を選びやすくなります。例えば、生活習慣病は長年の生活習慣が積み重なって病気となって表れることから、年齢の上昇に伴ってリスクが高くなります。
生命保険では、既往歴がある方や通院を始めてからでは、加入できる保険が少なくなります。加入できたとしても、いま患っている病気やその体の部位が、一定期間保障の対象から外れるなど、条件付きでの加入となることがあります。
妊娠についても同様で、妊娠がわかってからでは保険に入りにくくなりますし、加入できたとしても妊娠は保障の対象外とされるケースが多いのです。
自分にとってのベストな保険を自由に選べること、生命保険に加入できることは、実は当たり前のことではありません。選択肢が多く、加入しやすいうちに、加入しておくというのも一つの考え方です。
手頃な金額で加入できる
日常の生活ではほとんど必要性を感じない保険だからこそ、家計の負担にならない程度の保険料で備えておきたいもの。保険は必要な保障を見極めて、保障内容に対して保険料がお手頃な保険を複数社で比較して選ぶことになります。
インターネットやスマートフォンに慣れた20代であれば、あっという間に見積もりができて、申込みまで完結できるネット生命保険が向いています。
保険料として、どのくらいの金額なら無理なく支払えるでしょうか。実は20代であれば、ひと月1,000円以下の保険料で入れる保険もあります。思っていたよりも手軽に入れると思った方も多いのではないでしょうか。
万が一の備えのため
図表3の「年齢階級別にみた受療率(入院・人口10万対)」は、20歳以上の入院患者数を年齢階級別に表しています。入院する割合は、20代から年齢が上がるにつれて右肩上がりに上昇していくことが分かります。
図表3「年齢階級別にみた受療率(入院・人口10万対)」
- ※ 参照 厚生労働省「令和2年(2022)患者調査の概況 性・年齢階級別にみた受療率(人口10万対)」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/jyuryouritu.pdf
より、著者作成
20代で入院する可能性は、中高年に比べると低いものですが、それでも入院する可能性はゼロではありません。早めに生命保険に加入しておけば、長期間、保障を受けることができます。
今後のライフイベントのため
20代のうちに、結婚や出産、転職、住宅購入などのライフイベントを経験する方もいることでしょう。まずは自分のための医療保険を備えて、そのあとは家計の状況や暮らしの転機に合わせて、必要な保障を上乗せ、見直しをしていくと考えましょう。
20代の保険料はどれくらい?
20代で生命保険に加入している方は、保険料をどの程度支払っているのでしょうか。生命保険文化センターの調査によると、20代の年間払込保険料は、男性が11万9,000円、1ヶ月あたり9,917円になります。女性は9万6,000円、1ヶ月あたり8,000円です。
保険料を最も多く支払っているのは50代で、男性が25万5,000円(1ヶ月あたり21,250円)、女性が19万円(1ヶ月あたり15,834円)ですから、20代の保険料は50代の半額以下ということになります。
20代 | 30代 | 40代 | 50代 | 60代 | 70代 | |
---|---|---|---|---|---|---|
男性 | 11.9万円 | 19.9万円 | 22.4万円 | 25.5万円 | 21.2万円 | 16.4万円 |
女性 | 9.6万円 | 14.0万円 | 18.6万円 | 19.0万円 | 15.9万円 | 13.0万円 |
- ※ 参照 公益財団法人 生命保険文化センター「第Ⅵ章 生命保険の加入状況」
https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/p197-203.pdf
生命保険の種類を把握しておこう
自分に合った生命保険を選べるようになるために、生命保険にはどのような種類があるのかを知っておきましょう。
死亡保険
死亡保険は、死亡に備える保険です。保障の対象となる方が死亡すると、遺族は死亡保険金を受け取れます。
また、死亡に限らず、所定の高度障害状態になった場合にも、高度障害保険金を受け取れます。この場合、死亡を待つことなく契約が終了します。
死亡保険の主な種類には、大きく3つの種類があります。
(1)定期保険
一定期間だけを保障する死亡保険です。お手頃な保険料のため、大きな保障を備えたいときに向いています。
(2)収入保障保険
死亡保険金を年金形式で受け取れる保険です。定期保険の一種で、保険料がお手頃です。
(3)終身保険
一生涯、保障が続く死亡保険です。何歳で亡くなっても死亡保険金を受け取れます。中途解約したときには解約返戻金があります。
医療保険
病気やケガによる入院、手術、先進医療などに備える保険です。一生涯を保障する終身医療保険と、一定期間を保障する定期医療保険があります。
例えば、終身保険は一生涯にわたって、幅広い病気やケガを保障します。
定期医療保険は、一定期間、幅広い病気やケガを保障します。更新すると保険料が上がりますが、保障が継続できます。
がん保険
保障をがんに絞った保険です。がんと診断されたときにがん診断給付金支払いの申請ができるほか、がんによる入院、手術、がん治療の先進医療、薬物療法などに備えられます。
例えば、がん終身は一生涯、がん保障が続く保険です。
がん定期保険は、一定期間、お手頃な保険料でがんを保障します。更新すると保険料が上がりますが、保障が継続できます。
就業不能保険
病気やケガで長期間、働けなくなったときに備える保険です。支払い対象外期間を超えて、就業不能状態が続いたときに、毎月一定額の給付金が支払われます。
その他の保険
このほかにも、子どもの教育資金を準備するための「学資保険」や、満期時には満期保険金を受け取れ、満期までに死亡したら死亡保険金が受け取れる「養老保険」など、さまざまな生命保険があります。
詳細は、それぞれの保険商品を取り扱う保険会社に確認しましょう。
20代におすすめの生命保険や選び方
同じ20代でも、ライフスタイルによって必要な保障が異なります。
独身
20代の方が独身のときから加入しておきたい保険は、「医療保険」です。家族のために備える死亡保険と違って、医療保険は自分のために加入する保険です。病気やケガで入院した場合、貯蓄がまだあまりない世代にとっては、医療費の支払いは経済的なダメージとなります。
前述したとおり、保険は病気が見つかってからでは加入しにくくなります。加入を後回しにしていたら、病気が見つかり入院が必要になったなど、保険に入っていないと困ってしまう可能性があります。既婚・未婚にかかわらず必要な医療保険には、早い段階で加入しておくといいでしょう。
また、がん治療の経済的ダメージに備えるという意味では、「がん保険」もあります。がん終身なら保険料が途中で上がる心配なく一生涯がんに備えることができますし、保険期間を10年間に抑えたがん定期なら、当面の保険料負担を抑えながらがんに備えられます。
結婚
結婚は、保険や今後の暮らしを考える良いきっかけになります。まだ医療保険に加入していない方は、この段階で加入を検討してみましょう。
特に女性は、妊娠すると切迫早産・切迫流産・妊娠時高血圧症候群などで妊娠時特有の入院リスクが高まりますし、出産においても帝王切開等で手術を受ける可能性が高まります。妊娠する前から医療保険を備えておくことがとても重要になります。
- 関連記事:「妊娠・出産に備える医療保険とは」
- 関連記事:「女性保険とは?女性特有の病気に備えておくメリット」
結婚を機に考える保険としては、医療保険のほかに死亡保険があります。子どもがいない共働き夫婦であれば、それほど大きな死亡保障は必要ありませんが、お葬式代などの費用として、家計の負担にならない程度の金額を備えておくのもお互いへの思いやりではないでしょうか。
また、子どものいない夫婦は、どちらかが亡くなっても国の遺族基礎年金が配偶者に支払われません。同じく遺族厚生年金も、30歳未満の配偶者に対しては、5年間しか支払われません。こうした制度についても、よく理解したうえで、保障を備えておきたいものです。
- ※ 参照 日本年金機構「遺族基礎年金」
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/izokunenkin/jukyu-yoken/20150401-04.html - ※ 参照 日本年金機構「遺族厚生年金」
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/izokunenkin/jukyu-yoken/20150424.html
子ども持ち
子どもがいる家族は、夫婦の医療保険はもちろん、死亡保障を目的とする生命保険にも加入しておく必要があるでしょう。
子どもが成長するまでの家族の生活費への備えとしては、「収入保障保険」が向いています。毎月一定額ずつ保険金が支払われる保険のため、生活費として遺族が使いやすいという利点があります。
また、保険期間内でも亡くなる時期が遅くなるほど保険金の支払総額が少なくなることから、保険料が抑えられるという特徴があります。こうした理由から、収入保障保険は遺族の生活保障に向いた保険となっています。
最近注目されている保険として、「就業不能保険」があります。病気やケガの治療等で、長期にわたって働けなくなることがありますが、その期間の収入減少に備える保険です。治療費は医療保険で備え、収入減少に対しては就業不能保険で備えるように、保険を使い分ける方が増えています。
このほか、お葬式代については定期保険や終身保険、子どもの教育費については学資保険などで備えておきましょう。
- 関連記事:「終身保険とは?メリットと注意点、選び方を紹介」
20代にも生命保険は必要
20代で生命保険に加入している方の割合や、支払う保険料の金額は、どちらも30歳以降と比べると低いものの、20代にも生命保険は必要です。まずは医療保険から加入して、ライフスタイルの変化に合わせて、その時々に必要な保障を上乗せする、見直しをすると考えましょう。
- ※ 当記事は著者個人の見解・意見によるものです。
- ※ 当記事の内容は作成日現在公表されている情報や統計データ等に基づき作成しており、将来予告なく変更されることがあります。
- ※ 当記事で書かれている保険の内容には、アクサのネット完結保険では取り扱いのない商品や手続きがございます。
- ※ アクサのネット完結保険の保険商品の詳細につきましては、重要事項説明書/ご契約のしおり・約款を必ずご覧ください。
- ※ 当記事を参考にご加入中の生命保険の見直し・解約をされる際には、以下3点にご留意ください。
- ① 一度解約した生命保険契約はもとには戻らないこと。
- ② 解約返戻金は解約するタイミングによって、払込保険料の合計額よりも少なくなる場合があること(解約返戻金がない保険商品もあります)。
- ③ 健康状態によっては新たに保険に加入できなかったり、加入できても保険料の増加や一部の保障が対象外になるなど特別条件付きの契約となる場合もあること。
- ※ 個別の税務等の詳細については税務署や税理士等、専門家にご確認ください。
ライター
氏家祥美(うじいえよしみ)
ファイナンシャルプランナー
ハートマネー代表
お茶の水女子大学大学院修了。
2005年に女性4名でFP会社を設立して実績を積んだのち
2010年よりFP事務所ハートマネー代表となる。
「幸福度の高い家計づくり」をモットーに、
子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持つ。
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